2014 Fiscal Year Annual Research Report
近代北海道における初等教育始動期の学校普及・定着策に関する歴史的研究
| Project/Area Number |
24530934
|
|---|
| Research Institution | Hokkaido University |
|---|
Principal Investigator |
井上 高聡 北海道大学, 大学文書館, 准教授 (90312420)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
|
| Keywords | 開拓使 / 教員 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2014年度は、北海道立文書館・北海道大学附属図書館北方資料室・北海道立図書館・国立公文書館・横浜開港資料館・函館市中央図書館・七重町歴史館が所蔵する関係資料を調査し、教育史学会大会において、「開拓使の学校設置策における教員の確保・配置」を研究発表し、以下の内容を明らかにした。
開拓使は文部省に依頼して1874年に師範学校卒業教員を確保し、小学モデル校開校の準備に当たらせた。師範学校卒業教員が教則・校則等を定め、授業を開始することにより、ようやく本格的な学校整備に着手することが可能となった。一方で、村落部などの地域に新たな学校を開校するためにも教員を確保する必要があった。開拓使は1876年、函館に小学教科伝習所を開設し、師範学校卒業教員に授業法を指導させ、自前で教員育成を図る制度を実施した。官費生徒や授業料免除などの優遇策を定めたが、小学教科伝習所は生徒定員を満たすことにも苦慮し、入所した生徒も途中で離脱する者が多く、十分な教員育成機能を発揮できなかった。教員育成強化を図るために文部省直轄師範学校へと改組する計画も頓挫し、開拓使は小学教科伝習所を中心に教員育成機能を拡幅することで、教員需要に対応しようとした。伝習所官費生徒確保のための予備生徒、教員に補習を施す教員講習所のほか、速成生徒制度や巡回教員制度などを実施した。しかし、却って簡易な教員育成制度実施による問題も生じ、村落部を中心とした学校開設の速さとそこに生じる教員需要に対応しきれなかった。
上記の研究発表を基に、同表題の論文を作成し、教育史学会紀要『日本の教育史学』第58集（2015年10月刊行予定）に投稿した。現在、審査中である。
開拓使廃止後の三県時代（1882-1886年）の動向については、2014年度までの3年間で必要な資料の調査・収集を進めた。2015年度以降に研究発表と研究論文作成を行なう計画である。
|
Research Products
(1 results)
