2012 Fiscal Year Research-status Report
デジタル教科書を使った授業における「新リテラシー」の研究
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24530945
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
上松 恵理子 新潟大学, 現代社会文化研究科, 研究員 (50594462)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 国際情報交換 / 韓国 / フィンランド / スウェーデン / アメリカ |
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| Research Abstract |
本研究の「研究の目的」は、デジタル教科書を使った授業の「新リテラシー」の要素を分類し体系化することを目指す。そして、「新リテラシー」の観点で分析すると申請した。申請時の「先進国の事例と日本の最新の事例を基に分析」の項目は、韓国、北欧（フィンランド・スウェーデン）で調査実施。「主に韓国の事例を基に分析」の項目では、一昨年度、昨年度と同じソウル市内の学校で調査。さらに中学校、高校へも調査を拡大した。「先進国の事例と日本の最新の事例を基に分析」は、日本デジタル教科書学会を平成24年5月に立ち上げ、と8月15日に年次大会・シンポジウムの主催をした。具体的には、中村伊知哉教授、赤堀侃司教授、他の先生からデジタル教科書について検討しその結果報告集を作成した。
「研究実施計画」の実績は、新しい分野の研究であるため、文献研究としての情報を得るため、年6 月9 日に情報コミュニケーション学会（長崎大学）で「デジタル教科書におけるオープンエデュケーションの可能性と課題」を発表、6月24日に情報通信学会（秋田国際教養大学）で「日本におけるデジタル教科書導入プロセスの検討―日韓米比較を通して―」を発表、10月27日に全国大学国語教育学会（富山大学）で「様々な媒体から読むことの新リテラシー―メディア・リテラシーの方法を使って―」を発表し情報を得た。また、平成25年2月11日にデジタル教科書について議論をする研究会を主催し、その結果は朝日新聞（2月14日掲載）新潟日報（２月11日掲載）に報告された。その結果は各学会の報告集に掲載された。他、The International Clearinghouse on Children, Youth and Media にはKeitai Novel Literacy (2012) が掲載された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の「研究の目的」は、デジタル教科書を使った授業の「新リテラシー」の要素を分類し体系化することを目指す。そして、「新リテラシー」の観点で分析すると申請した。申請時の「先進国の事例と日本の最新の事例を基に分析」の項目は、韓国、北欧（フィンランド・スウェーデン）で調査実施したのでその要素がいくつかを学会発表した。また、「主に韓国の事例を基に分析」の項目では、一昨年度、昨年度と同じソウル市内の学校で調査をすることが可能だった。さらに中学校、高校へも調査を拡大した。「先進国の事例と日本の最新の事例を基に分析」は、日本デジタル教科書学会を平成24年5月に立ち上げ、と8月15日に年次大会・シンポジウムの主催をした。その結果を報告集として作成した。情報を得るため。３つの学会発表、２つの研究会を主催した。また、平成25年2月11日にデジタル教科書について議論をする研究会を主催し、その結果は朝日新聞（2月14日掲載）新潟日報（２月11日掲載）に報告された。その結果は各学会の報告集に掲載された。他、海外でも、日本の新リテラシーに関しての動向を執筆し、ニュースレターが報告された。
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| Strategy for Future Research Activity |
海外調査と国内実践調査の続きを行い、３年目に報告をすることのできるデータを示したい。また、日本デジタル教科書学会のシンポジウムも主催し、その成果を報告書にまとめたい。さらに文献研究は海外のものを使う。１年目の報告書と２年目の報告書を合わせ、授業実践はパイロット的に札幌市立稲穂小学校で山田秀哉教諭に実践を行ってもらう研究会を開催する。
24年度で行ったものにプラスし、デジタル教科書の「新リテラシー」を新学習指導要領やPISAにおいて求められている「新リテラシー」とコンピテンシーとの関係、読解リテラシー（reading literacy）と照らし合わせる。情報先進国と韓国の調査は継続的に行う日本の調査についても、実施学校が増えるため、25年度は24年度よりも多く実施されることから、継続して調査を行う。また、韓国と日本において、23年度に行われなかった学校も調査対象とする。24年度の調査との比較検討及び、調査データの分析を行う。また、その結果を学会で発表する。
詳細は次である。４月～５月はボストンに調査、９月は比較研究のため韓国へ調査する。今年度中に現地の小学校と調整をし、札幌で調査をする予定である。他に学会発へ発表予定は2回。日本デジタル教科書学会を主にする。また、日本デジタル教科書学会での発表は報告集としてまとめることが確定している。その他、デジタル教科書の動向についての論文をまとめている。青少年の動向を踏まえながら原稿は既に投稿予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
海外調査の渡航費用と国内学会、国内実践の調査費用にあて、文献研究で必要箇所は翻訳費用にあてる予定である。
詳細は次である。４月～５月はボストンに調査、９月は比較研究のため韓国へ調査する点は旅費として使用する。また、今年度中に現地の小学校と調整をし、札幌で調査をする予定であるためこちらにも旅費として使う。他に学会発へ発表予定は2回。日本デジタル教科書学会を主にする。また、日本デジタル教科書学会での発表は報告集としてまとめることが確定している。その他、デジタル教科書の動向についての論文をまとめている。青少年の動向を踏まえながら原稿は既に投稿予定である。原稿を執筆するために必要箇所を翻訳してもらう。以上、これらの使用計画としては翻訳料以外にお金はかからないため、多くは旅費が中心となる。
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