2013 Fiscal Year Research-status Report
ネットいじめの実態と学校の「荒れ」との関連をめぐる実証的研究
Project/Area Number |
24531082
|
Research Institution | Bukkyo University |
Principal Investigator |
原 清治 佛教大学, 教育学部, 教授 (20278469)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山内 乾史 神戸大学, 大学教育推進機構, 教授 (20240070)
浅田 瞳 華頂短期大学, 幼児教育学科, 講師 (80454859)
|
Keywords | ネットいじめ / いじめ / 高校生 |
Research Abstract |
本年度は京都府下の高校を中心として約3000人のアンケート調査を実施し、以下の調査結果を得ることができた。 1.学力上位校におけるケータイ所有率は9割を超えるが、使用開始時期は中学以降が7割近くを占め、高校に入学してから使いはじめた生徒がその他の学校よりも高い。2.Twitter、facebook、LINE、youtubeの使用率は学力上位校がその他の学校よりも高い。 3.ネットに関するルールを決めていない生徒は学力上位校ほど多くみられる。しかし、それがネットいじめの有無に影響を与えてはいない。4.学力上位校では学力の高さが一定程度ネットいじめを抑止している可能性がある5.高校生のケータイの種類によってネットいじめの被害に差は出ないが、使用開始が早いほど被害に遭いやすい。6.ネットに関するルールの有無によってネットいじめの被害に差は出ておらず、高校生ではネット利用の制限を設けることによって被害を減じることが難しい。7.ネットいじめの被害者は固定のグループで遊び、面と向かって話をしたい高校生がいる。一方で、ケータイやネットの接触が多く、友達が少ないと感じている高校生も被害に遭っていることがわかる。 今後は近畿圏の高校生を調査対象として拡大し、より高校生の実態を踏まえた調査を予定している。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
高校生を対象とした調査は順調に進んでおり、学会への調査報告も3つの学会(日本教育学会、日本実践教育学会、関西教育学会)において発表している。フロアからいただいた質問や新たな知見も調査に加え、ネットいじめの実態をとらえるためのデータはある一定のサンプル数を確保していると考える。
|
Strategy for Future Research Activity |
次年度は京都だけではなく近畿圏の高等学校の調査を実施し、高校生のいじめの現状について明らかにする。
|
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度に京都府外の高校生を対象としたアンケート調査を実施するため、調査にかかる学生アルバイトが必要となる。また、次年度が研究の最終年度に当たるため、調査報告書の出版を予定している。以上2つの予算について、次年度使用額を充当する予定である。 学生アルバイトへの謝金 25人×800×30=600,000 調査研究報告書の出版 500冊×2000=1,000,000 合計 1,600,000 不足分については、他の研究費にて充当
|
Research Products
(6 results)