2012 Fiscal Year Research-status Report
教科指導力の可視化指標に基づく教育実習支援に関する基礎的研究
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24531113
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
平野 俊英 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70325033)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 理科指導力 / 教師教育 / 教育実習 / 可視化指標 / 国際情報交換 / 台湾 |
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| Research Abstract |
本研究は小・中学校教員の養成・初任研修時に確かな育成が求められる「理科の教科指導に関する資質・能力」を取り上げ、(1) 教員志望者等の理解ある行動を促す、可視化到達指標とその評価基準を開発すること、(2)(1)に基づき、モバイル機器による実習指導支援システムの開発・試行によって、遠隔地個別指導下での教員志望者の主体的な活動でも質的な学びを保証する教師教育の教材開発を推進することが目的である。この目的達成の手順として、(A)理科教科指導に関する資質・能力の育成目標を調査して共通性・多様性を把握する、(B)規準達成の必要性が理解でき行動できる可視化到達指標を作成してその評価基準を開発する、(C)モバイル機器でのコンテンツ提供・実践記録・評価機能を活かした教育実習指導支援システムの開発・試行を展開することとしている。
研究初年度である平成24年度は、（手順A-1）国内外の初等・中等教育教員養成カリキュラムにおける理科教科指導に関する資質・能力の育成目標について調査し、特に理科教育法科目や教育実地研究科目での育成目標を調査して分析すること、（手順A-2）教師教育を専門分野とする台湾（国立新竹教育大学 張美玉教授）と日本の理科教育研究者に理科教科指導に関する資質･能力に関してインタビュー調査を行い、可視化指標の項目を検討することを中心に展開した（但し、海外渡航費は本件支出ではない）。さらに、（手順B-1）教員志望者に求められる到達規準レベルを検討し、彼らに必要性が理解できる可視化指標や評価規準の試案作成の試みに着手した。また、モバイル機器の特性を分析・理解するため、（手順C-3）モバイル機器を購入したうえで機器の使用感を確認するとともに、システム構築のあり方やコンテンツ提供の検討を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要にて示したとおり、平成24年度の研究実施計画に基づいて、研究展開を図ってきている。引き続き、翌年度の活動へ活動内容を進展させていきたいと考えている。
海外渡航費用の支出について本件からの支出としなかったが、台湾の研究者への訪問や理科教員養成教育に関わる実態調査を実施できている。海外渡航については翌年度にも設定して、そのための費用を本件から確保したいと考えている。
２ヶ年に分けて計画していたモバイル機器の購入については、新モデルの発売によって機種選定を変更し、かつ購入単価が見積り時より低減したことをうけて、１年間に概ね必要台数をまとめて購入することが可能な金額規模になったため、購入時期を早めることにした。
なお、これらの研究費使用上の費目間での変更は本研究の全体計画の範囲内のものであり、研究進行に大幅な影響を与えるものではないと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成25年度は、（手順A-2）台湾と日本の理科教育研究者と意見交換を続け、実習期間中での資質・能力の確認や遠隔地指導のためのＩＣＴ利用についての示唆を得ることや、（手順B-1）可視化指標の試案確定ならびに評価基準の試案の作成・確定を行うこと、さらに（手順B-2）教育実習で可視化指標と評価規準を試行的に実習生に使用させ、彼らの自己評価や使用感に関する意見から妥当性を検討して修正を図ることとする。このほか、（手順C-3）モバイル機器によるコンテンツ提供やシステム構築のあり方の検討を継続するとともに、（手順C-1）可視化指標や評価基準の試案に基づいてその解説や、教材研究や集団経営などに関する各種資料を作成する。
その後、平成26・27年度の2ヶ年をかけて、試行に伴う研究データを蓄積・分析し、その結果から得られる示唆から、可視化指標・評価基準等や各種資料改訂や、支援システム改善を行っていく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
該当なし。
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