2014 Fiscal Year Research-status Report
教科指導力の可視化指標に基づく教育実習支援に関する基礎的研究
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24531113
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Research Institution | Aichi University of Education |
Principal Investigator |
平野 俊英 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70325033)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 理科指導力 / 教師教育 / 教育実習 / 可視化指標 / 国際情報交換 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は小・中学校教員の養成・初任研修時に確かな育成が求められる「理科の教科指導に関する資質・能力」を取り上げ、(1)教員志望者等の理解ある行動を促す、可視化到達指標とその評価基準を開発すること、(2)(1)に基づき、モバイル機器による実習指導支援システムの開発・試行によって、遠隔地個別指導下での教員志望者の主体的な活動でも質的な学びを保証する教師教育の教材開発を推進することが目的である。この目標達成の手順として、(A)理科教科指導に関する資質・能力の育成目標を調査して共通性・多様性を把握する、(B)規準達成の必要性が理解でき行動できる可視化到達指標を作成してその評価基準を開発する、(C)モバイル機器でのコンテンツ提供・実践記録・評価機能を活かした教育実習指導支援システムの開発・試行を展開することとしている。 研究3年目の平成26年度は、(手順A-2)教師教育に関わる国際学会(International Science Education Conference 2014)でのポスター発表や国内学会(日本教科教育学会)での口頭発表を通じて指標や基準の立案に関わる意見交換を行うことで研究方法論について価値解釈を行ったほか、(手順B-1・2)可視化指標・評価基準の試案の更なる検討を継続するとともに、科学教師教育に関して知見を持つ米国人研究者(元Association for Science Teacher Education会長)を招聘して研究内容の批評を受けたほか、(手順C-1・2)モバイル機器向けの資料コンテンツの作成や、実習指導支援のための各種実践記録の収集を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要で示したとおり、平成26年度の研究実施計画に基づいて展開を図ってきている。引き続き、翌年度の活動へ研究活動を進展させて総括したいと考えている。 国際学会・国内学会への参加・発表の際に行うことで幅広い意見交換の機会を設けたり、昨年度の未使用金や本年度謝金等に確保していた費用を振り向けて新たに米国より研究者を招聘することで研究批評を受ける機会を設けたことは、本研究を適切に推進する上で非常に良いものになっていると解釈している。 なお、これらは研究費使用上で見て、また本研究の全体計画の範囲内で適正なものであり、研究進行に影響を与えるものではないと考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
最終年度である平成27年度は、(手順B-1)可視化指標・評価基準について前年度の検討を踏まえた最終版の確定を行うことや、(手順B-2)可視化指標と評価規準を理科の実習生に提供して使用させ、彼らの自己評価や使用感に関する意見から妥当性や教育効果を確認する。(手順C-1)可視化指標や評価基準の解説や、教材研究や集団経営などに関する各種資料の作成・改訂をすすめ、(手順C-2・3)指導実践記録、自己評価アンケート等を取り入れたモバイル機器による指導支援システムの効果を検討し改善を検討することを進める。
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Causes of Carryover |
3月下旬に外国人研究者招聘に伴う旅費の支出を行ったが、当初の予定から旅費支出にかかわる日程の取り扱いが変更となり、一部旅費の返金措置が発生したことによる。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度の助成金に未使用金をあわせて使用する。当初の全体計画に対して物品費は使用がかさんでいることからその他の枠との間で調整を図りつつ適切な使用を確保する。また、未使用金は主に旅費(成果発表旅費)に組み込んで使用することとするが、前年度に使用した外国人研究者招聘旅費は人件費・謝金の枠から切り替えての充当と考えていることから、旅費と人件費・謝金の間で調整を図りつつ適切な使用を確保する。
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