2014 Fiscal Year Annual Research Report
気候変動に適応可能な建築・設備の計画支援を目的とする将来気象データの開発
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24560720
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
曽我 和弘 鹿児島大学, 理工学研究科, 教授 (00336322)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 気候変動 / シナリオ / 将来気象データ / 気象データ / 建築環境 / 建築設備 / シミュレーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、気候変動に適応できる建築･設備の計画や設計を支援することを目的として、将来の気候変動下の室内環境や建物のエネルギー消費、CO2排出等を予測可能にするため、気象庁の気候変動シナリオを利用して、建築環境シミュレーションに利用可能な未来の時別将来気象データを開発するものである。具体的には、A2の温室効果ガス排出シナリオに基づく2031～2050年と2081～2100年の時別将来気象データに、近未来気候とA1Bの排出シナリオに対応した時別将来気象データを追加すること、未来の波長別日射量を追加すること、時別将来気象データに基づいて将来の標準年気象データと設計気象データを作成する手法を開発することを試みた。
その結果、地球温暖化予測情報に基づいて時別将来気象データを作成可能にする統計的ダウンスケーリング手法を開発し、その成果を日本建築学会環境系論文集に発表した。上記の手法を用いて作成した時別の標準年将来気象データを空調熱負荷計算に適用し、計算値の妥当性を明らかにした。また、その成果を日本建築学会技術報告集に発表した。開発した統計的ダウンスケーリング手法を応用して、気象庁の地球温暖化予測情報第８巻に基づいて、温室効果ガス排出としてA1Bシナリオを想定し、2016～2035年（近未来気候）と2076～2095年（将来気候）の日本全域を対象とした時別将来気象データを作成した。スペクトル係数に基づく全天候下の波長別全天日射量推定モデルを開発し、日本建築学会環境系論文集に発表した。また、このモデルを用いて、全天日射量、気温、湿度から気候変動下の可視･近赤外域の波長別日射量を時別将来気象データに補充するプログラムを開発した。さらに、将来の過酷気象を表現した空調設計用の設計気象データを作成する手法として、現在気候の設計気象データを将来データに変換する統計的な手法（CDF法）を開発した。
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Research Products
(6 results)
