2015 Fiscal Year Annual Research Report
多様な施業を組み合わせた時空間森林計画に関する研究
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24580215
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
龍原 哲 東京大学, 農学生命科学研究科, 准教授 (40227103)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 森林計画 / 0-1整数計画法 / 高齢林 / 地理情報システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
単峰型の齢級構成から安定的に収益を得つつ一定量の木材生産を行うには、現時点から最大供給量を目指すのではなく、供給量を漸増させる方が望ましい。また、経営方針によって供給量や収益のばらつきの許容量は異なることが予想される。昨年度は0-1整数計画法を用いて多数の輪伐期を含む長期収穫計画モデルを定式化した。本年度は計画初期の収穫材積の制限と供給量水準の変動幅を変化させられるよう長期収穫計画モデルを修正し、新潟県村上市旧山北町内の民有林スギ人工林に適用した。小班ごと施業体系ごとに収穫量、収入、支出を計算し、１輪伐期の収益合計を算出した。収益を期待できない小班では施業を行わないと考え，ha当たり年当たりの収益が0円/ha･年以上となる施業体系のみその小班で採用できるとした。１分期を10年，計画期間を15分期として、スギ人工林13,792小班、8,701.5haに対して長期収穫計画モデルを適用し、許容幅については5%、10%、20%の３通り、収穫制限期間については期間なしと１～４分期設ける場合の５通り、計15通りのシミュレーションを行った。その結果、最初の１分期間に収穫制限を行うことにより，木材供給量水準が大幅に上昇するものの、収益水準はほとんど変化しないこと、２分期以上の制限期間の拡大はあまり影響がないことが示された。また、制限期間を設けない場合には許容幅の違いが収穫材積水準に大きく影響するのに対し、制限期間を設ける場合には許容幅の違いが収穫材積水準にほとんど影響を与えないことが示された。したがって、現在の齢級配置と許容伐期の場合、制限期間は１分期導入するだけで、ほぼ最大の木材生産が可能になり、収穫材積水準が決定されるといえる。
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