2014 Fiscal Year Annual Research Report
塩害農地における除塩事業完了後の塩害対策と高度な除塩技術に関する研究
Project/Area Number |
24580359
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Research Institution | Miyagi University |
Principal Investigator |
千葉 克己 宮城大学, 食産業学部, 准教授 (00352518)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 塩害対策 / 東日本大震災 / 地盤沈下 / 地下水の電気伝導度 / 暗渠排水 |
Outline of Annual Research Achievements |
東日本大震災の大津波によって東日本太平洋沿岸部では2万4千ha以上の農地に海水が浸水し,塩害を受けた。また,地震による地盤沈下により塩分濃度の高い地下水が相対的に上昇した。このため,農地の復旧においては従来の縦浸透除塩等による塩害対策に加え,地下水由来の塩害対策が必要となっている。本研究では津波被災農地における塩害対策後の塩害再発の防止,および地下水由来の塩害対策技術を確立することを目的とし,宮城県岩沼市,石巻市,東松島市の津波被災農地および山元町の塩害対策後の農地において,平成24年度から26年度にかけて土壌の塩分濃度の測定,地下水の電気伝導度(以下ECという)および水位変化の動向をモニタリングした。 モニタリングの結果,石巻市,東松島市の未復旧状態の津波被災農地の地下水のECは10~30dS/mの高い値で推移しており,地下水に海水が浸入していることが認められた。また,降雨により水位が田面以上に上昇すること,人為的に水位を田面以下に抑制することが困難であることが確認されたため,営農再開には嵩上げや地下への灌漑水の送水による地下水塩分の希釈が必要であると考えられた。岩沼市の津波被災農地においては,塩害対策中および稲作再開時に地下水のECが低下することが確認された。したがって地下水のECが高い地域において稲作を行うことは塩害の再発防止に有効と考えられた。山元町の津波被災農地は,塩害対策後の大豆において塩害が発生した。土壌のECや物理性を調査した結果,排水性が低いために塩分が残留していることが確認された。排水性を改良するために暗渠排水を新たに施工した結果,土壌のECが低下し,大豆の生育も良好になった。 本研究により,津波被災農地の復旧に必要な対策を明らかにすることができた。また,暗渠排水の施工が,残留塩分の排除に有効であることを明らかにすることができた。
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