2014 Fiscal Year Annual Research Report
産業衛生の現場における認知行動療法プログラムを活用したうつ病の予防・改善の研究
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24590761
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
中尾 睦宏 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 教授 (80282614)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 武昭 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 講師 (60453700)
古川 洋和 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (60507672)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 認知行動療法 / うつ病 / 職場ストレス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究対象施設は東京近郊の企業で、デスクワークを中心に研究開発などを担当する仕事をしている70名のうち、28名が認知行動療法(CBT)を受け、残りの42名がCBTを受けず支持的心理療法のみを受けた。CBTは一回30分でその回数は4回から45回であった。この回数は症状依存的であり、臨床的に職務に支障がなくなるまで続けられた。うつの重症度はCenter for epidemiologic studies depression scales (CES-D) により2年間の健康診断受診時に評価された。 研究期間中にCBTの介入があったグループはスコアの変化に有意差はなかった(平均(標準偏差)で14.2 (11.7)から14.0 (12.1)に変化, p = 0.90)。一方CBTの介入の無かったグループはCES-Dのスコアが有意に増加した (12.4 (4.3)から16.5 (6.5)に変化, p < 0.01)。介入群と非介入群のCES-Dスコアの変化量の比較では群間に有意差が認められ(p = 0.02)、非介入群では介入群に比較してスコアの上昇が認められた。また、20個あるCES－Dの症状の中で、集中力の低下、抑うつ症状、面倒くささの３つの変化量が非介入群で特に上昇していた(順に p = 0.05, 0.08, 0.09)。CBTによる介入とCES-Dスコアの上昇の間には有意な負の相関を認め、この結果は年齢・性別で調整後も有意であった(オッズ比 0.27, 95%信頼区間 0.10-0.79)。3年目は本研究結果を踏まえて6週間のCBTプログラムを改善し、RCTにて別の企業の労働者68人に実施したところ、CBT群において不安緊張の改善(d = 0.37)や、疲労の改善（d = 0.60）が認められた。
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