2012 Fiscal Year Research-status Report
消化管内視鏡画像解析による客観的指標の構築と診断支援システムへの応用
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24591026
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
吉田 成人 広島大学, 病院(医), 病院助教 (00335689)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
玉木 徹 広島大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (10333494)
小出 哲士 広島大学, ナノデバイス・バイオ融合科学研究所, 准教授 (30243596)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 消化管腫瘍 / コンピュータ画像解析 / コンピュータ支援診断 / 画像強調観察 / 拡大内視鏡観察 / 国際研究者交流・オーストリア |
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| Research Abstract |
本研究は、消化管腫瘍の内視鏡画像をコンピュータによって解析を行い、病理組織診断との間に関連の強い定量的な数値をリアルタイムで医師に提示することを目的としている。大腸腫瘍に関しての検討では開発中の画像認識コアシステムを用いNarrow Band Imaging (NBI)拡大内視鏡観察画像の定量化を行った。広島分類 Type B, C1, C2, C3にかけて高値となり、また全ての群間で有意差を認め、病理組織学的にもadenoma, M・SM-s, SM-dにかけて高値となり全ての群間で有意差を認めた。本結果はAmerican Society for Gastrointestinal Endoscopy (ASGE) 2013で報告予定である。胃癌においてはFlexible Spectral Imaging Color Enhancement（FICE）拡大内視鏡画像の定量化を行い胃癌部と非癌部の間に有意差を認め20th United European Gastroenterology Week (UEGW) 2012で学会報告を行い、J Gastroenterol Hepatol 2013年版に掲載予定である。また新たに開発された画像強調観察法であるBlue LASER Imaging(BLI)を用い胃癌拡大内視鏡画像の定量化を行い癌部と周囲粘膜の間に有意差を認めた。画像認識コアシステムに関してはbag-of-featuresの枠組みを基に特徴量にdense SIFT、識別器にSVMを用いる事で大腸NBI拡大内視鏡画像の識別が行えることをMedical Image Analysis 2012年版に報告した。平成25年度は現在の研究体制に加え、海外の大学と国際共同研究による画像認識コアシステムに関する研究を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
大腸腫瘍NBI拡大内視鏡画像の定量化においてはbag-of-features枠組みのもとで行う画像認識コアシステムを開発し腫瘍の組織型別の検討で有意差を認めた。胃腫瘍FICE拡大内視鏡画像の定量化に関しては胃癌部と非癌部との間に有意差を認めた。胃腫瘍BLI拡大内視鏡画像の定量化に関して胃癌部と非癌部との間に有意差を認めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
病理組織診断を反映して、非腫瘍部に比較して腫瘍部が高値になるようなコンピュータ診断に適した画像診断基準を設定し、画像データベースの作成を行う。構築した画像データーベースに対し画像認識コアシステムを用いて、高品質な「辞書」の作成を行い、最適な定量的な数値が提示できるようにする。また、画像認識コアシステムに関しては国際共同研究を行いさらに高精度な定量化が行えるよう改良を行う。これらの結果を基にハードウェア化を行い高速化を行う。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
画像データーベースの作成のため、画像記録装置（ハードディスクドライブ）を購入する。
プログラム作成の一部を外部委託する。
分担研究者との打ち合わせや機器使用に関する打ち合わせなどに研究打ち合わせ旅費を使用する。
研究代表者および研究分担者が国内会議に年2回、国際会議に年1回程度は研究発表を行う予定である。また、学術論文も1報以上発表する予定である。
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