2012 Fiscal Year Research-status Report
非侵襲的脳機能測定法を用いた脳室周囲白質軟化症における認知・発達メカニズムの解明
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24591609
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
有光 威志 慶應義塾大学, 医学部, 助教 (60383840)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 脳・神経 / 近赤外分光法 / 小児医学 / 新生児医学 / 脳神経疾患 |
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| Research Abstract |
これまでに単語中の音韻・韻律に対する脳反応についての研究を進めてきたが、話者特性については検討していなかった。今年度は、近赤外分光法を用いて、正期産児と早期産児における母親声と非母親声に対する脳反応の変化を血行動態指標により検討した。
当院で出生した正期産児と早期産児を対象とした。刺激として、母親声と非母親声による乳児への語りかけ音声を提示し、側頭・前頭部におけるヘモグロビン（Hb）の変化量および最大・最小のHb反応潜時を光トポグラフィ装置ETG-4000を用いて計測した。
正期産児は15名が対象となった。平均出生週数は39.3週、平均出生体重は3088g、検査時日齢は2から7日であった。母親声と非母親声で異なるHb反応の時系列変化が認められた。母親声では、初期にHb減少があり潜時20秒辺りで最大反応ピークが認められたが、非母親声では初期のHb減少はなく最大反応潜時も乳児によって8－20秒と分散が大きかった。母親声に対する最小反応潜時と最大反応潜時において、非母親声より母親声で、有意に大きいHb反応が右前頭前野前部で認められた。早期産児は14名が対象となった。平均出生週数は31.9週、平均出生体重は1529g、検査時日齢は9から56日であった。母親声と非母親声で共に、最大反応潜時は乳児によって分散が大きく、特定の時系列変化は認められなかった。ただし、母親声では、刺激開始6秒後に左前頭前野前部と左側頭部に有意に大きいHb反応が認められた。
正期産児では、母親声で特定のHb時系列変化が認められたが、早期産児では、母親声と非母親声で有意な差を認めなかった。また、早期産児においては、母親声に特異的な脳反応部位が正期産児と異なった。
本研究の結果より、話者特性と母子愛着に関する脳機能の発達が示唆された。本研究の発展は、脳室周囲白質軟化症のメカニズムを明らかにできる可能性がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新生児の音韻・抑揚に対する脳反応については、正期産児と早期産児についての解析が、おおむね順調に進んでおり、来年度に論文発表を計画している。
また、新生児の音韻・抑揚以外の音声刺激に対する脳反応について、母親声と非母親声を用いて、新生児の脳反応の研究が進められている。正期産児、早期産児共に、解析がおおむね順調に進んでおり、来年度に研究を発展させることができる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は順調に進展しており、現在の研究を継続していくことが、成果の発展へと結びつく。今後の研究計画としては、大きく3つの目標があり、1)NIRSを用いた言語の抑揚・音韻に対する脳反応を比較するための早期産児とPVLにおけるデータの解析、2)平成24年度でデータが得られた、母親声と非母親声に対する脳反応の解析を進めること、3)PVLモデルの作成と解析である。
1)平成24年度で正期産児と早期産児における言語の抑揚・音韻に対する脳反応の解析が進められたため、平成25年度では論文発表を目指す。また、PVLの脳反応の解析も進めていく。
2)早期産児について、母親声と非母親声についての解析を進め、話者特性に対する脳反応の発達を調べる。そして、PVLの脳反応と比較することで、脳機能障害のメカニズムを探る。
3)NIRSで得られた知見を、細胞や組織レベルで評価するため、PVLモデルの作成を進めていく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初は、今年度の研究を確実に遂行するためには、人件費の支出が必要と考えられた。しかし、現在の環境を最大限に活かすことで研究遂行がおおむね順調に進んだため、不必要な人件費の支出は中止した。そのため、次年度使用額が発生した。
来年度は、研究をさらに発展させるため、物品費などが当初の計画より増加する。次年度使用額は、NIRS実験関連消耗品、ソフトウェア、試薬等を購入するために用いる。
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