2014 Fiscal Year Annual Research Report
地域在住高齢者の生活機能の関連要因に基づく介護予防事業の実証的研究
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24593445
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| Research Institution | Yamagata Prefectural University of Health Science |
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Principal Investigator |
後藤 順子 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (90310177)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 生活機能 / 下肢機能 / 健康増進 / ウォーキング / ガイド |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地域在住高齢者の生活機能維持への取り組みとして、山形県上山市で開催されているウォーキングに焦点を当て、生活機能維持にどのように活用するか関係者と検討した。
結果、地域で開催されている長時間のウォーキングは、高齢者でもより健康的な対象の参加であった。（血圧は高齢者では多少高いものの、ロコモティブ・シンドロームの実態は、成人期の参加者と有意な差がなかった）
高齢者の参加を促すために関係者と検討を重ね①ウォーキングのガイドに対して、事故防止を含む健康のリスク管理教育の実施 ②高齢者でも歩き易い街なかウォーキングのコース設定 ③介護予防教室でのウォーキング（歩くこと）への意識付け ④高齢者になってからウォーキングを開始するには遅いことから、退職前の時期に焦点を当て、企業が実施するウォーキング開催時に、介護予防の視点を取り入れたウォーキングの必要性の動機付け教育 等を実施した。
①ウォーキングガイドに対する健康づくりガイドへの意識調査を実施した。ウォーキングガイド育成に健康のリクス管理等の教育を実施しているが、ウォーキングの実施が野山を歩くウォーキングのため、専門的な野山を紹介するなどの点に集中し、健康を維持増進することを強調する視点が低かった。②「まちなかウォーキング」は高齢者の下肢機能が多少低下しても、生活機能の維持を目指し、社会との交流の場を確保するために、ゆっくりと街なかを歩くコース（1時間以内）を設定した。継続参加した高齢者は、なじみのある街なかをウォーキング（散歩）することにより、生活機能の向上が見られた。
生活機能の維持が高齢期に開始することではすでに遅いことから、企業への働きかけとともに、市民に対してウォーキングの周知度と生活機能について調査を実施した。結果、過半数以上の市民はウォーキングを周知していたが、健康よりも生活や就労が優先され、参加まで至っていなかった。
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