2014 Fiscal Year Research-status Report

２０歳代女性のセクシャリティを育む子宮頸がん検診受診行動啓発プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	24593454
Research Institution	Ehime Prefectural University of Health Science
Principal Investigator	中越利佳愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 講師 (70551000)
Project Period (FY)	2012-04-01 – 2017-03-31
Keywords	子宮頸がん / 子宮頸がん検診 / 検診受診 / 20歳代勤労女性 / 20歳代女子学生 / 検診受診環境 / 啓発プログラム
Outline of Annual Research Achievements	本年度は、検診に伴う心理的負担や望ましい受診環境、啓発教育のニーズを明らかにし、検診受診行動を自己決定できる能力を育むための啓発プログラムの開発のための基礎資料を得ることを目的にフォーカスグループインタビュー実施した。実施対象者は、20歳代勤労女性16名、20歳代女子学生29名、検診業務に関わっている保健師10名である。未受診者は、勤労者・学生ともに、子宮頸がんと予防に関する知識がほとんどなかった。その原因として、家族や友人に検診受診の経験がないこと、性に関する話題がないこと、子宮頸がんに関する情報に触れる機会がないことがあげられた。受診行動では、勤労女性は、女子学生と比較して、検診受診に対する恥ずかしさや煩わしさを強く感じていた。一方、学生では、検診受診に関する恥ずかしさや抵抗感は少なく、時間やお金がかかることに負担を感じていた。望ましい受診環境では、職場健康診断や学校健康診断で子宮頸がん検診が受診できることが最も多くみられた。検診受診者では、勤労者は、産婦人科受診の際に検診を勧められた対象者が多く、検診の必要性を認識して受診したものは少なかった。学生は、無料クーポン券や大学の講義や親からの勧めによって、検診の必要性を感じて受診した者が比較的多くみられた。産婦人科受診に関しては抵抗感や不安は強かったが、丁寧な対応やわかりやすい説明、安心感を与える言葉がけにより、継続して検診受診をする意識が高まったと答えている。しかし、産婦人科での検診受診に関しては、一般診療とは別の時間帯での受診を希望していた。検診業務に関わる保健師は、高校、大学での啓発教育の場を持つことに理解が得られず、苦慮している現状があること、無料クーポン券を若者が興味を持って見てもらえるような工夫が必要であること、クーポン券利用可能期間延長や居住地で受診可能となるような制度の見直しの必要性があげられた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason フォーカスグループインタビュー、質問紙調査から、20歳代女性の子宮頸がんに関する知識と検診受診行動の現状、検診受診行動に影響を及ぼすリプロダクティブヘルスとセクシャリティとの関係性について、20歳代女性が必要とする望ましい受診環境と啓発活動のニーズについての基礎的情報は収集できた。本年度は、啓発プログラム原案を作成する予定であったが、基礎的データ収集までにとどまってしまっており、研究進度はやや遅れていると判断する。しかし、インタビュー調査により、啓発教育のあり方に対するニーズ調査を行い、啓発教育の内容や具体的な方法についての方向性が明確化できた。
Strategy for Future Research Activity	本年度は、勤労女性に関しての啓発プログラムでは、これまで調査協力をしていただいた企業を対象にモデル企業として依頼し、メールマガジン配信による啓発教育の実施と企業内健康診断での検診車の導入に向けた介入研究を計画していきたいと考える。また、女子学生には、研究協力者に対して、定期的なメールマガジン配信による啓発教育を行い、子宮頸がんに関する知識、検診受診行動との関係性を介入研究する予定である。また、これまでのフォーカスグループインタビューの結果を論文にまとめる作業を同時に進めていきたい。
Causes of Carryover	子宮頸がん検診啓発プログラム原案を作成予定であったが、計画の遅れにより、プログラム作成、教材試作をすることができなかった。そのために、今年度は、調査研究や論文投稿にかかる費用のみの支出となってしまった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	次年度は、啓発教育プログラムとして、メールマガジンの定期的な配信やモデル企業に対する啓発プログラム案を作成する予定である。次年度使用額はメールマガジン発行、配信等にかかる人件費、啓発プログラム案作成費用にあてる予定である。