2014 Fiscal Year Research-status Report
地域在住高齢者の足部障害と生活機能低下の発生に関する縦断研究
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24593491
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| Research Institution | Chiba Prefectural University of Health Sciences |
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Principal Investigator |
仲 貴子 千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 助教 (90415498)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡 浩一朗 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00318817)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 地域在住高齢者 / 足部痛 / Disabling Foot Pain / 生活機能低下 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成24年度より実施した郵送質問紙調査(第1次調査),来場足部機能健診調査(第2次調査)の結果から,①足部痛による能力障害(Disabling Foot Pain;以下DFP)の評価指標であるManchester Foot Pain & Disability Index(以下MFPDI)日本語版の計量心理学的検証,②地域在住高齢者における足部痛ならびにDFPの有症率,関連因子の分析,③地域在住高齢者ｺﾎｰﾄの8か月間の追跡期間中における足部痛・DFPの発生率と関連因子の分析を実施した.
①MFPDI日本語版の信頼性(内的整合性)はCronbachのαが0.94,項目-合計相関係数が0.51~0.77と高い内的整合性が確認できた.また因子分析(一般化最小二乗法/直接ｵﾌﾞﾘﾐﾝ回転)で構成概念妥当性を検証し,ｶｲｻﾞｰｶﾞｯﾄﾏﾝ基準とｽｸﾘｰﾌﾟｯﾄ基準により第3因子(第1因子;機能制限,第2因子;疼痛重症度,第3因子;外観への懸念と命名)までが有効であった.この因子構造はMFPDI原著版の因子構造と完全に一致し,英語版尺度との言語比較に耐えうることが確認できた.
②日本語版MFPDIを用いて判定した日本人高齢者におけるDFPの推計有症率は19.8%(男性15.9%,女性24.6%)で,わが国の推計有症者数は557万4900人に上ることがわかった.また足部痛のある高齢者は重症度に関わらず9割がDFPを発症し,DFP関連因子では筋骨格系障害(腰痛,足部足関節可動域制限等)以外に,痛風が強く関連していることが明らかとなった.
③第1次調査以降8か月間で330人の高齢者を追跡.足部痛発症率は24.5%/年、DFP発症率は24.3%/年であった.先行研究でDFPの危険因子とされてきた女性,過体重の関連は確認できなかった一方で,転倒歴,腰痛･膝痛,足部感覚異常,足部末梢血行不良,足趾関節可動域制限,足趾変形,足関節症,胼胝･胼胝,外反母趾はDFP発生との関連が示唆された.これらの結果は国内外で報告された同様の先行研究の結果と一部矛盾するため,さらなる精査が求められる.
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記の研究成果の公表（論文化）が全体的に遅れている。
また平成27年度中に計画している調査実施における調査員の確保に難渋している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成24年度調査に協力が得られ、追跡調査の実施に同意した地域在住高齢者1250名を対象として10月～11月頃に郵送質問紙調査ならびに来場型足部機能健診調査を実施し、30か月間の追跡期間における、足部異常、足部痛、DFPの発生状況（発生率、改善率、危険因子、生活機能に対する影響）を分析する。
平成26年度までの調査分析結果を踏まえ、他の先行研究との整合性も視野に、わが国の地域在住高齢者の足部痛と足部痛による能力障害の疫学を明らかにすることで、日本人高齢者の足部痛による高齢者の生活機能低下を効果的に予防する手法を提言するための基礎資料を得ることを計画している。
現時点で調査員確保のめどが立っていないため、協力者の募集を早急に開始し、調査の実施に備える。
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| Causes of Carryover |
今年度中にコホート維持を目的に講演の開催を計画していたが、次年度に実施する来場足部健診調査の必要経費捻出のために次年度健診調査と同時期に実施する旨実施時期を変更したため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度7月頃より、対象コホートに対して、調査結果のフィードバック票と合わせて次年度中の講演・調査の計画を送付する。この編集・印刷費ならびに郵送料に次年度使用額分を充てる。
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