2015 Fiscal Year Annual Research Report
在宅がん療養者のＱＯＬ向上をめざした住民参加型生活支援システムの構築
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24593518
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| Research Institution | Health Sciences University of Hokkaido |
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Principal Investigator |
竹生 礼子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 准教授 (80433431)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 看護学 / 在宅看護 / がん看護 / 住民参加 / 在宅療養 / ボランティア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
在宅がん療養者のCPL-CCPsystem案を運用してMixed Methodを用いた参加型Action Researchを行った。北海道において人口規模が異なる都市・郊外地域（人口190万人の市、1万8千人の町）の2地域を対象地域とした。研究参加者は、都市では、住民（一般住民119名、サポーター20名）、在宅がん療養者・家族（各1名、2名）、訪問看護師（2名）、地方では住民（サポーター）15名であった。研究は、Phase1: 7のStepを含んだCPL-CCP system素案の作成、Pahse2:2地域でのシステムの実施、Phase3:実施中及び一部終了後の評価、Phase4:CRPLS-systemの修正の４局面ですすめた。評価データは、活動記録、会議録、自記式調査票、半構成的インタビューから収集した。介入内容、介入に対する参加者の変化・反応、生活支援を住民が行うことへの期待と躊躇、療養者にはQOLに関する項目、家族には介護肯定感と負担感を評価項目とした。支援の前後には、支援内容・参加観察をデータとして加えた。調査票の量的データはPre-Post比較分析、回答者の語り・観察内容は質的記述的分析をした。介入内容・評価から、システムに反映すべき点を検討し修正した。
都市地域では2年6か月で在宅がん療養者の生活支援への住民参加を果たして最終段階に達し、住民と療養者の住民が療養者の生活支援に参加することに対する躊躇が減った。郊外地域では、途中の段階で、一般住民への啓発・支援者の組織化を省略し、既存のボランティアに上乗せのトレーニングを実施する手順に変更した。結果を踏まえた修正版在宅がん療養者のCPL-CCPsystemを提案した。本システムは、人口規模と住民の互助活動の状況に応じて手順を調整することにより他地域での応用可能性を示唆できた。
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