2014 Fiscal Year Research-status Report
在宅認知症高齢者の急変時対応に関するマネジメントモデルの開発
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24593549
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| Research Institution | Kawasaki University of Medical Welfare |
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Principal Investigator |
松本 啓子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (70249556)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
名越 恵美 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (20341141)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / 在宅介護 / 急変時対応 / マネジメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
在宅認知症高齢者を取り巻くインフォーマルサポート及びフォーマルサポートの視点も加味しながら家族介護者の介護の状況における急変時対応のサポートシステムもしくは、マネジメント指標の方向性を探っている。前年度、および前前年度に家族介護者から急変時対応の実態をインタビューし、質的因子探索的な分析を進めている。また、介護老人福祉施設など、在宅の状況により近い環境下での認知症高齢者の急変時対応の状況を、施設に所属する職員を対象にインタビューし、質的因子探索的な分析を行っている。また、当初より予定していたマネジメント指標の作成を見据えた、在宅認知症高齢者を取り巻く介護老人福祉施設等、施設の職員を対象とした急変時対応に関する思いや、ストレスその他の精神的評価結果を含めた、研究の大きな枠組みとしての捉え方に基づいた調査の実施を行ったところである。それらの調査から、質的データの場合は、そこで起こっている現象を捉え、抽象度の上がったカテゴリーの抽出となる。また、量的分析は現在進めているところであるが、認知症高齢者の症状やその他の有事から起こりうる急変時の対応を中心とした、仕事上のストレスや仕事のやりがいや、生きがい、精神的影響を受ける可能性の有無等、分析上で明らかになってくると思われる。また量的な分析の根幹をなす理論の援用としては、ラザルスのストレス対処（コーピング）理論を用いる。
平成２７年度は、前年度までに貯められた調査データをもとに、予定通り、研究成果を出していく方向である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
在宅認知症高齢者の急変時対応に関する家族介護者や在宅での家族介護者の状況に比較的近い状況下であると考えられる介護老人福祉施設に勤務する職員へのインタビュー調査や量的なアンケート調査を順次計画的に進めている。平成２７年度（本年度）は、前年度までに蓄積されたデータをもとに、詳細な分析に入る予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２７年度（本年度）は、本課題研究の最終年度の予定である。予定としていた初年度の文献レビューをはじめ、質的な調査またそれに向けての事例検討、加えて量的調査及び、それに向けての理論選出等基盤となるデータや理論的基盤の整理を行ってきた。これまでに蓄積された質的及び量的データを通して、予定していた通り、在宅認知症高齢者の急変時対応に関するマネジメントモデルの検討案の抽出に向けて進める。
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| Causes of Carryover |
平成26年度の調査進捗では、研究の概要に該当する研究対象者に対してアンケート調査の実施をメインに実施した。現段階では、そのデータから量的な分析を進めているところである。また同時に質的な自由記載の項目を設けたことで、質的分析のコード化も進んでいる。現段階の調査から得られた示唆について、医療系または看護系の専門学術集会等において、公に発表を計画しており、その準備を進めている。予定していた学術集会が平成26年度後半に、参加および発表エントリーの手続きが開始され、実際の集会は平成27年度に開催されることとなっている(国際学術集会：台湾）。前年度からの繰越金額についてはその学術集会の参加費等に充てる予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度実施したアンケート調査から得られた知見を、様々な専門学術集会において、発表を計画している。国際学術集会：台湾、日本老年看護学会、日本家族看護学会等に参加する予定である。
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