2014 Fiscal Year Research-status Report
小一プロブレム克服のための実行機能育成プログラム：就学前から小学校までの縦断研究
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24600009
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| Research Institution | Hyogo University of Teacher Education |
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Principal Investigator |
松村 京子 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (40173877)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 小1プロブレム / 実行機能 / セルフ・レギュレーション / STARTプログラム / 学習成績 / 就学準備教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本の教育現場では現在，「小1プロブレム」と呼ばれる問題が起きている。教員の話を聞かない，指示通りに行動しない，授業中に立ち歩くなどの行動である。このような問題行動は実行機能（Executive Function）の未熟さに起因する, と捉えることができる。筆者は，特に注意集中とセルフ・レギュレーションを中心とし，実行機能能力の育成を意図したSocial Thinking & Academic Readiness Training (START)プログラムを開発した((株)医学映像教育センター)。そこで本研究では，STARTプログラム中の実行機能に関連する内容を就学前児に実施し，その効果を小学校低学年まで縦断的に検討することを目的とした。
平成26年度は，小学校中学年児童において，実行機能の能力が授業中の教師の指示に対する応答性及び学習成績に影響を及ぼすか否か，検討を行った。認知制御課題modified Advanced Trail Making Test (mATMT)，行動制御課題Head-Toes-Knees-Shoulders Task(HTKS)，授業中の教師の指示に対する応答時間，学習成績(国語と算数)を測定し，それらの関係性をパス解析により検討した。その結果，認知制御は，行動制御，行動応答性を経由して学習成績に影響を及ぼすことが示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
就学前の5歳児の実行機能を測定し，その能力が約1年後の小学校1年生時の学習成績と関連することが示された。またさらに，小学校中学年時において，認知制御は，行動制御，行動応答性に影響を及ぼし，その結果として学習成績に影響を及ぼすことが明らかになったことから，研究は順調に進んでいるといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度として，再度，就学前の5歳児と4歳児を対象として，STARTプログラムの介入効果を検証し，就学準備教育の適切な開始時期について検討したい。
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| Causes of Carryover |
国際学会での発表を予定していたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
本年9月8日～12日にポルトガルで開催されるThe 17th European Conference of Developmental Psychologyに参加し、研究成果の発表を行う。
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