2014 Fiscal Year Annual Research Report
療育の評価法の実態把握及び家族アウトカム質問票を用いた療育効果の評価に関する研究
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24600033
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| Research Institution | Research Institute, Osaka Medical Center for Maternal and Child Health |
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Principal Investigator |
植田 紀美子 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立母子保健総合医療センター(研究所), その他部局等, 臨床研究支援室長 (60538081)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
米本 直裕 独立行政法人国立精神・神経医療研究センター, その他部局等, その他 (90435727)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 障害児 / 家族支援 / 療育 / 評価指標 / アウトカム評価 / 国際情報交換 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
障害児及びその家族にとって、居住する場所や利用する療育施設に関わらず、どこでも適切な療育を受けられることが望まれている。そのため、療育評価指標が必要である。本研究の目的は、療育による障害児家族の変化（アウトカム）を尋ねる質問票(日本版家族アウトカム質問票(Family Outcome Survey Japan version: FOS-J))を用いた療育効果の評価方法の有用性を検証することである。
平成24年度に信頼性・妥当性を確認したFOS-J(K. Ueda, et al. Res Dev Disabil.2015)について、平成25年度には国際学会で紹介・意見交換し、FOS-Jの療育現場での試行の必要性、療育実践者らの意見集約の必要性を指摘された。それらを踏まえ、全国の児童発達支援センターに対して「療育効果測定のための家族アウトカム指標に関する全国調査」を実施した。療育効果について、子どものアウトカムは40％の施設が評価している一方で、家族アウトカムについては、わずか20％の施設が行っているのみで、それらの多くが満足度調査であった。これらの結果を全国児童発達支援協議会研修会で報告し、家族アウトカム指標の重要性について広く周知した。次に、FOS-Jの外的妥当性についての量的調査・質的調査を行った。量的調査は、先の実態調査で療育指標の開発に積極的に協力できると表明した児童発達支援センター14箇所の利用者577名に対する「FOS-J確定のためのアンケート調査」、質的調査は児童発達支援協議会理事等の療育専門家に対するインタビューを行った。これらの調査結果からFOS-Jは我が国の療育現場で利用可能であることを確認した。また、療育施設間で、家族や子どもの背景因子に差を認めないにも関わらず、家族アウトカムの差を認め、療育施設間で療育内容に違いがあり、療育内容の違いが家族アウトカムに影響していることを示唆する結果を得た。今後、効果的な療育内容を検証する次の研究に進む。
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