2014 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
24611026
|
|---|
| Research Institution | Nanzan University |
|---|
Principal Investigator |
川北 眞紀子 南山大学, 経営学部, 准教授 (60440806)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊吹 勇亮 京都産業大学, 経営学部, 准教授 (60410255)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
|
| Keywords | メディア・リレーションズ / 広報 / パブリック・リレーションズ / 情報発信 / 観光 / 情報品揃え / パブリシティ / 地域振興 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
メディア・リレーションズ研究において、これまで先行研究、理論構築、観光協会の広報担当者への郵送調査と進めてきた。26年度は最後の年度であるため、メディア・リレーションズの対象であるメディア側への調査を行うことで一連の研究を完成させた。
26年度は、25年度までに構築した理論を検証することを目的としている。理論構築の段階においては、メディア・リレーションズをニュース素材の流通という視点で捉えると、企業や観光協会・自治体などの広報担当者の役割は、情報を収集する役割よりも分散（発信）させる役割が相対的に大きいことが示された。次に、25年7月、全国の主要観光協会の広報担当者への郵送調査を実施することにより、実証研究が行われ、概ね理論どおりの結果となった。
そこで、26年度は、メディア編集者（ジャーナリスト、記者、編集者、番組制作者など）が、広報担当者の情報品揃え活動（収集）と情報発信活動（分散）のどちらを重視しているかについて検証を行った。26年8月にメディア編集者（記者や編集者など）へのウエブによる質問紙調査を実施した。メディア編集者たちが、取材と報道決定時にどのような広報担当者の活動を重視しているかについて尋ねた。そこからも、これまでの研究で明らかになったように、情報発信活動よりも情報品揃え活動をより重視していることが示された。
この調査研究を、日本広報学会第20回研究発表大会、第29回日本観光研究学会全国大会で報告し、『広報研究』への論文投稿を行った。それ以外にも、メディア・リレーションズについてのレビューを徹底的に行なったレビュー論文を投稿することもできた。さらに、３年間の集大成となる報告書を作成し、調査に協力いただいた観光協会などに配布した。
|
