2014 Fiscal Year Annual Research Report
情報通信技術と経済発展に関する国際データベース構築とその解析
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24650126
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
篠崎 彰彦 九州大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (00315045)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 情報通信技術 / 経済発展 / グローバル / デジタルディバイド / デジタルオポチュニティ / 携帯電話 / ネットワーク理論 / グレンジャーの因果性検定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
・最終年度にあたる平成２７年度は、平成２５年度に構築したデータベースと平成２６年度に整備した情報化関連指標等これまでに実施した研究成果を踏まえて実証分析を深めるとともに、本研究全体のとりまとめを集中的に行い、あわせて今後の研究発展に向けて残された研究課題について検討を行った。
・本研究では、UNCTAD（国際連合貿易開発会議）、World Bank（世界銀行）、ITU(国際電気通信連合）などの統計データを基にしたデータベースを構築し、情報通信技術のグローバルな普及の動態変化を明らかにするとともに、情報通信技術のグローバルな普及が一人当たり所得水準の変化とどのような関係性を持つかを地域別、期間別にグレンジャーの因果性テストで検証した。
・これらの分析結果は、複数のディスカッションペーパーで取りまとめた後、その一部は、査読付き論文として公刊した。また、情報通信技術普及の推移などグローバルな動態変化を示すインディケーターについては、分野別、地域別に分類した上で、過去に遡及して構築し、その結果を公開するとともに今後も継続的に更新していく体制を整えた。研究成果の取りまとめに際しては、数字だけによる表面的な解釈に陥らないよう、各種の研究会や関連する学会等で発表を行い、専門家や実務家らとの議論を深めるとともに、実態調査も並行して進めた。
・研究をさらに発展させるべく、情報化とグローバル化に関する今後の研究の方向性について、本研究の成果を踏まえた検討を行い、経営学の領域で注目されているネットワーク理論等を応用して、情報通信技術の普及と人的ネットワークの形成が経済成長に与える影響等の実証分析も試みた。
・今後は、金融分野の取り組みや企業の国際展開に関する研究との連携など、本研究で取り組んだマクロレベルの分析から、さらにミクロレベル、産業レベルの実証分析を深めることが求められる。
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