2013 Fiscal Year Research-status Report
カメラ付タブレット型ＰＣを用いた器械運動学習支援システムの構築
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24650374
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
小河原 慶太 東海大学, 体育学部, 准教授 (90407990)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 洋 東海大学, 体育学部, 准教授 (30372949)
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| Keywords | 器械運動 / 学習支援 / バイオメカニクス |
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| Research Abstract |
器械運動の指導法に関する研究の多くは主観的な運動観察に基づく運動学的あるいはスポーツ方法学的な方法が一般的であるが、運動力学や解剖・生理学を基盤として動きのメカニズムに接近するスポーツバイオメカニクスの手法を用いた指導法のアプローチは少ない。また、器械運動や体操競技を研究対象としたスポーツバイオメカニクス研究では、学習の課題となる個々の「技」についてその構造やメカニズムを検討することが多いが、学習者を支援する科学的取り組みも少ない。実際の指導現場では、分析によって得られた客観的データを指導の場面に直接フィードバックさせ、その習熟過程や学習過程を呈示するようなシステムの開発が望まれている。
そこで、本研究の第一段階は器械運動のマット運動、鉄棒運動および跳び箱運動の基本的な技について、各習熟過程の典型例について、高速度カメラ、フォースプレート、筋電図計を用いてスポーツバイオメカニクス的分析を行い、各技のメカニズムや指導上有益なポイントをデータベース化することである。
初年度である24年度は計測機器の導入を行い、実験環境を整備するとともに計測精度や導入方法を検討するための予備実験を行った。具体的には器械運動のマット運動の「伸膝前転」を取り上げた。分析方法は３次元映像解析システムを基幹にフォースプレートによる床反力測定、無線式筋電図計によるEMG測定を同時に行い、熟練者の特徴、未熟練者（できない者を含む）の特徴を明らかにした。この研究結果は日本体育学会第64回大会（立命館大学）にて「マット運動における伸膝前転の成立に関する基礎的検討」と題して発表した。
25年度は鉄棒運動の「前方支持回転」を取り上げ、前年度同様、３次元映像解析システムを基幹にEMG測定を同時に行い、熟練者の特徴、未熟練者の特徴を明らかにする研究を計画・実施した。なお、この研究結果は26年度に発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
初年度である24年度は計測機器の導入を行い、実験環境を整備するとともに計測精度や導入方法を検討するための予備実験を行った。購入機器選定と納入に時間を要したものの、現在所有する機器との連携も可能となり、効果的な実験環境の整備につとめた。25年度は実際の研究の第一段階として器械運動のマット運動、鉄棒運動および跳び箱運動の基本的な技について、各習熟過程の典型例についてスポーツバイオメカニクス的分析を行い、各技のメカニズムや指導上有益なポイントをデータベース化することであったが、思いの外、基礎的研究に時間を要し、マット運動の「伸膝前転」、鉄棒運動の「前方支持回転」の知見しか得られなかった。その他の種目、技の分析を急ぐ必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度はこれまで題材として取り上げてきたマット運動の「伸膝前転」、鉄棒運動の「前方支持回転」に加えて、跳び箱運動の「開脚跳び」、マット運動の「倒立」などをバイオメカニクス的に分析する。得られた知見を元に分析したデータを視覚化して、映像データとともに学習者に呈示するためのデータベースを構築し、学習者の視点で能動的なデータ呈示を可能とするシステムの構築を目指す予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当該年度の所要額650,210円に対して、当該年度の実支出額が641,075円であり、その差額残高は9,135円であった。これは物品費・旅費・人件費が価格変動（景気変動・為替変動等含む）を受けて申請時の金額と異なったために生じたものである。
当該年度の所要額と当該年度の実支出額が異なったために差額残高が生じたが、これは物品費・旅費・人件費が価格変動（景気変動・為替変動等含む）を受けて申請時の金額と異なったために生じたものである。これについては次年度使用額とあわせて、主に消耗品に充当して適正かつ効果的に使用する。
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