2012 Fiscal Year Research-status Report

専門教育初年次での医療系学生の生活習慣・メンタルヘルスと学業成績に係る疫学研究

Research Project

Project/Area Number	24650537
Research Category	Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
Research Institution	Showa University
Principal Investigator	大津忠弘昭和大学, 医学部, 准教授 (10325087)
Project Period (FY)	2012-04-01 – 2015-03-31
Keywords	医療系学生 / 専門教育 / 生活習慣 / メンタルヘルス / 学業成績 / 質問紙調査
Research Abstract	１、医学生のメンタルヘルスと睡眠に関する論文の執筆・学会発表の準備本研究課題を申請する端緒となり、また研究遂行上密接に関わる平成18年度に実施された全国調査のデータを用いた医学生のメンタルヘルスと睡眠に関する再投稿のための論文原稿の執筆を進めた。さらに、その骨子を抄録とし、第45回日本医学教育学会総会（平成25年7月26日(金)・27日(土)開催予定）への演題登録を行った（採択通知は未着）。２、質問紙調査票（原案）の作成国内外の先行研究等での知見を踏まえ、本研究で実施する2回分の質問紙調査票の原案を作成した。その内容は、生活習慣・メンタルヘルス・学業への取り組みについての自己評価・勉強法・学年における席次・経済的な状況等とし、各設問にはそれぞれ選択肢を提示し、1回当たりA4で4ページの分量（回答時間は15～20分程度）のものとした。３、調査実施のための学内調整及び倫理委員会への申請準備本研究での調査は、本学に在籍する医学部・歯学部・薬学部の各専門教育初年次（第2学年）の学生を対象とすることから、調査実施の許可を得るための手順に付き、理事長と学長へ助言を求めた。その結果、各学部に設置されている倫理委員会での承認を得た後、学部長会に諮問し了承されることが必要となった。現在は、倫理委員会への申請書類を作成中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 調査実施許可を得るまでの学内調整に想定外の長期間を要することが明らかとなったことから、当初は平成25年4月に実施予定であった1回目の質問紙調査を1年間先延ばしとした。それに伴い、2回目の調査も平成27年1月に実施という方針に変更した。従って、本研究の最終年度（平成26年度）内には、調査データの電子化及びデータ解析の着手まで（本研究での質問紙調査のデータを基にする成果発表は平成27年度以降）となる見込みであるが、本研究をさらに発展させるためにも、学内での確固たるコンセンサスを得た上で調査を進めたいと考えているところ。
Strategy for Future Research Activity	１、医学生のメンタルヘルスと睡眠に関する論文の投稿・学会発表研究実績の概要の１に示した論文原稿を医学教育関連の英文誌に投稿し、平成25年度内に受理されることを目指す。また、第45回日本医学教育学会総会にて発表を行うと共に、他の研究者との意見交換等を通じて医学・医療教育への理解を深めたい。２、倫理委員会申請・承認と調査実施許可を得本学の医学部・歯学部・薬学部の各倫理委員会へ質問紙調査の実施に付き申請を行い、調査票の原案について適宜修正等し、承認を得る。さらに学部長会に諮問し、平成25年末までには最終的な調査実施許可を得る。３、質問紙調査の実施・調査データの電子化及びデータ解析の着手（平成26年度） 1回目の質問紙調査を平成26年4月に、2回目の調査を平成27年1月にそれぞれ実施し、これらを匿名連結した上で電子データベースを構築する。なお、2回の調査の間にデータ解析の進め方に関し考案し、調査データの電子化後速やかにデータ解析に着手する。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	論文執筆・投稿に係るものとして英訳・英文校正費用及び掲載料・別刷代に、学会発表に係るものとして演題登録料・旅費に、研究費を使用する予定である。また、質問紙調査票の印刷に係るものとしてA4用紙・印刷トナーに、調査票の配布準備に係るものとしてマチ・ハトメ付き封筒や他の文具等に、研究費を充てる予定である。なお、医学・医療教育について幅広い知識を得て本研究の成果発表に活かすため、関連する書籍・資料代、または必要に応じワークショップへの参加費等に利用することも検討中である。