急性期病院における患者特性を考慮した退院支援のあり方

2015 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 24653136
• Research Institution: Niigata University
• Principal Investigator: 鈴木 一郎 新潟大学, 医歯学総合病院, 准教授 (80179192)
• Project Period (FY): 2012-04-01 – 2016-03-31
• Keywords: 退院支援 / 急性期病院 / 在宅医療支援 / 医療介護資源 / 地域医療 / 地域包括ケア / 地域医療構想 / 医療連携

Outline of Annual Research Achievements

医療の機能分化を図り介護福祉資源との効率的な連携システムを構築するため、急性期病院における退院支援の標準化を目指す研究を行った．
①全入院患者の退院リスクスクリーニングデータ分析を行い、リスクスコアの高い患者を介入対象とすることの妥当性および個別の項目として独居や介護力不足といった社会的要因が高い退院困難リスクとなることを明らかとした．
②全入院患者および退院支援介入患者の退院後の療養環境につき分析し、紹介受診がほとんどで、その90％の退院先が自宅であるにもかかわらず、70%の患者は退院後に大学病院の外来を受診し、経年的な推移をみても紹介元やかかりつけ医への逆紹介が進んでいないこと、また、退院支援部門による支援を要する社会的要因による退院困難事例が増加していることが明らかとなった．
③地域の医療介護資源について各種データやアンケート調査をもとに分析した．新潟県内の在宅医療資源では、緩和ケア、IVH管理、腹膜透析、人工呼吸、気管切開、人工肛門・膀胱に対応できる診療所は10%以下で地域偏在が著しいこと、また療養介護資源では、いずれの医療圏でも施設系は比較的充足しているが、居宅系サービスは全体的な不足と地域偏在を認めた．
④研究期間中に地域医療構想および地域包括ケア構築という施策が打ち出され地域の病床転換が始まったため、地域病床に関する分析を行った．急性期から回復期機能への移行は進んでおらず、H26年度に新設された地域包括ケア病床は全病床の4%と少数であり、かつ地域のsub/post acuteの受け皿とはなっていない現状が明らかとなった．
以上より、退院支援は極めて個別性が高く、類型化等による標準化は困難であるが、患者の社会的環境と地域の医療介護資源に関する詳細かつ最新の情報をもとに、個別の介入を行うことが急性期病院における効率的な退院支援法であることが明らかとなった．