2012 Fiscal Year Research-status Report
教員養成教育における電子黒板・デジタル教科書を活用した教育方法に関する実践的研究
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24653223
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Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
小川 哲哉 茨城大学, 教育学部, 教授 (80194439)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村野井 均 茨城大学, 教育学部, 教授 (10182130)
杉本 憲子 茨城大学, 教育学部, 准教授 (70344827)
生越 達 茨城大学, 教育学部, 教授 (80241735)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | ICT |
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| Research Abstract |
平成24年度は、情報機器の完備した教育学部附属教育実践総合センター（以下、実践センター）の模擬授業室を有効に活用して研究を進めた。また電子黒板・デジタル教科書の研究会や研究会を立ち上げ、学生、大学院生、教員のデジタル教育に対する基礎力をつける活動も展開した。
先ず研究会だが、実践センターの連携研究費補助金の助成を受けて「電子黒板・デジタル教科書の活用に関する研究会」を創設し、附属小・中学校の教員とともに教育用のデジタル教材の課題を問題点について研究会を進めることができた。
さらに講習会は、実践センターと連携して、学生・教員を対象に電子黒板やデジタル教科書の操作方法に関するものを計４回（基礎編・応用編）実施した。基礎編は7月31日と8月7日に実施し、三つの異なる電子黒板を使ってその操作性と機能について学んだ。参加者は学部学生39名、大学教員10名、附属学校教員9名の計58名であった。応用編は10月4日と10月11日に実施し、主にデジタル教材の活用法とミニ模擬授業を行って、ICT教育の可能性と問題点に関する講習を行った。参加者は、学部学生19名、大学教員3名、現職教員15名の計37名であった。
研究代表の小川は、この講習会の実践報告とICT教育に関する教員の力量形成の問題を、日本教育メディア学会2012年度研究会において発表した。その発表内容は、同学会の研究会論集第34号に、「情報化社会に求められる教員の専門的力量形成－新しいメディアへの対応－」というタイトルで掲載された。
またICT教育の先進的取り組みを行っている学校への視察（つくば市立竹園西小学校、玉川学園初等部等）は、研究代表者だけでなく、研究分担者も行い、ICT教育実践の取り組みに生かした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成24年度の研究活動の達成度は、当初想定していた以上に順調である。本研究の目的は、教員養成教育において、ICT教育を進めるうえで重要な電子黒板やデジタル教科書を活用し、その教育方法的意義を明らかにすることにある。
そのため、模擬授業室を有効に活用することによって教育実践的な成果を出しつつある。附属学校の教員との研究会では、大学教員側は理論的成果を提供し、それを教育実践のプロパーである附属教員が確認していく作業が繰り返し行われている。それにより双方が互いに学問的成果を出し合うことが可能になっている。
こうしたICT教育の可能性を模索する試みだけではなく、そうした教育を普及させるための講習会には、学生だけではなく、大学教員や現職教員の参加者が多い点が注目される。研究代表の小川は、こうした実践的成果をICT教育関係の学会で紹介することができるなど、研究の目的はおおむね順調に達成されていると思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成24年度は、主に国内のICT教育の現状分析や、学校教育現場で実践的に活用できる教育方法を中心にその研究成果を出すことができた。
今年は、国内外でのICT教育の現状を課題を論究していく予定である。特に国外でのICT教育については、9月に大韓民国（以下、韓国）のICT教育の視察・調査を行う予定である。より具体的には、韓国のe-texbookの開発者である忠北大学のHoseung Byun准教授に同伴いただきながら、韓国のICT教育をリードする拠点学校を訪問する予定である。
国内では、引き続き先進的なICT教育を実践している学校を視察・調査する予定である。本年度は、一般の学校だけではなく、民間教育施設、中でも学習塾や予備校で行われているICT教育の新しい試みについても調査したいと思う。さらに附属学校での実践的な連携研究の試みも引き続き行う予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度は、国内旅費関係では、日本教育メディア学会等の発表や国内の先進的なICT教育を行っている教育施設への旅費として20万円を予定している。
さらに国外旅費としては、韓国でのICT教育視察（4日間）に関しては、3名の教員に対して50万円を、韓国語通訳をお願いするため人件費・謝金として8万円を予定している。
また、公開研究会の開催費に20万円を、さらに消耗品や備品（デジタルカメラ）12万円程度を予定している。
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