2014 Fiscal Year Annual Research Report
看護職のワーク・ライフ・バランスと組織マネジメントに関する研究
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24659963
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| Research Institution | Prefectural University of Hiroshima |
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Principal Investigator |
藤井 宏子 県立広島大学, 助産学専攻科, 准教授 (80403781)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 育児休業法 / 看護職員 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
先行研究では，育児休業制度の活用が個人にも組織にも良い影響を及ぼすことが明らかにされてきた。しかし，看護職員は女性が90％以上且つ比較的若い世代が多いため，出産する者も多い。現行の育児休業法では育児のための時間短縮や夜勤免除が充実し，育児期にある者は仕事と家庭の両立がしやすくなった利点がある一方，制度の適用外の看護職員は，育児休業取得者の業務を補うため，労度が増すことが予測された。役割荷重と職業継続意思に負の影響を及ぼすことが知られている。そこで本研究では，1）育児休業制度を活用している看護職員のシフト勤務への復帰意思とワークライフバランスに係る方略との関係性，2）制度適用外の看護職員の職業生活継続意思との関係性，の2点について検討した。H1「看護職員の復帰意思はワークライフバランスに係る方略と正の関係性がある」，H2「育児休業からの復帰者数と制度適用外の看護職員の公平感は正の関係性がある」，H3「仕事量が増えたという認識と看護職員の職業継続意思は負の関係性がある」，以上3つの仮説に基づき，プライバシーマークを取得しているインターネット調査会社に委託し調査を行った。該当する者に1週間の予定で調査協力を求め，309名から回答を得た。うち29名が育児休業取得者であった。
分析の結果，H1は支持，H2は棄却，H3は支持された。以上から，多数の看護職員が職業生活を継続させるためには，育児休業を取得した看護職員が通常業務に復帰し，育児休業法の適用外の看護職員に仕事量が偏らないように調整されることが必要であると考えられた。
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