2014 Fiscal Year Annual Research Report
東日本大震災被災妊婦に対する地域連携・協働による遠隔的支援方法の構築
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24660015
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| Research Institution | Tsukuba International University |
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Principal Investigator |
大槻 優子 つくば国際大学, 保健医療学部, 教授 (10258973)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高野 みどり 上武大学, 看護学部, 講師 (50615705) [Withdrawn]
川名 ヤヨ子 了徳寺大学, 健康科学部, 教授 (60458437)
中田 久恵 つくば国際大学, 保健医療学部, 助教 (60637726)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 母子支援 / 東日本大震災 / 遠隔支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東日本大震災被災妊婦3名を対象に、ストレス反応チェックリストを用い「災害者の心
理的回復プロセス」に沿って英雄期（災害直後）・ハネムーン期（出産前後の時期）、幻滅期（災害から2年目）、再建期（災害から3年目）における4時点の心理状況の把握を行った。その結果、ストレス反応得点は災害直後が最も高く、出産前後と災害から2年目は低くなったが、災害から3年目は高くなっていた。
次に、4時点における聞き取り調査を行い、聞き取り内容からストレスに関連する内容を抽出し意味の類似性により分類した。その結果、被災直後は【劣悪な環境】【不十分な食事】【清潔保持の困難】【排泄場所の汚染】【胎児への思い】、出産前後は【受け入れ施設の快適な環境】【安心感】【分娩に対する不安感】【家族を失った喪失感】【支援者との信頼関係の構築】、被災後2年目は【地域連携による育児】【被災時の恐怖感】【子どもの成長発達への不安】【行政に対する支援の要求】、被災後３年目は【災害時の恐怖・悲嘆】【家族関係再構築】【地域との関係性】【経済的困難感】【住宅環境の変化によるストレス】と、それぞれの時点においてカテゴリーが抽出された。
平成26年度は、被災妊婦と地域助産師および大学における試験的な遠隔的母子支援プログラムの作成と実施評価を行った。遠隔支援方法として、タブレット端末を使用し「ネット育児サロン」を開設した。参加者は被災妊婦２名、地域助産師２名、および研究者で、タブレット端末は、被災妊婦、地域助産師、研究者が携帯し必要時に育児サロンを開設するというプログラムである。実施後に、使用方法及び使用の実際について聞き取りを行い、被災妊婦はタブレットを使用して、地域助産師への相談が可能であることが確認され、遠隔地における大学教員の役割は、地域助産師との連携による被災者の支援であることが明らかになった。
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