2012 Fiscal Year Annual Research Report

AmbientかつSeamlessに環境が予習復習を働きかける学習連続体の構築

Research Project

Project/Area Number	24680079
Research Category	Grant-in-Aid for Young Scientists (A)
Research Institution	The University of Tokushima
Principal Investigator	光原弘幸徳島大学, 大学院・ソシオテクノサイエンス研究部, 講師 (90363134)
Project Period (FY)	2012-04-01 – 2015-03-31
Keywords	e-ラーニング / Ambient Intelligence / デジタルサイネージ / テーブルトップインタフェイス / ソーシャルメディア
Research Abstract	本研究の目的は,デジタルサイネージ(Digital Signage : DS),テーブルトップインタフェイス(Table Top Interface : TTI),携帯情報端末(Mobile Device : MD)を系に取り入れたシームレスな予習復習環境"学習連続体"を統合システムとして実現することである.このシステムにより,大学生の予習復習時間を増加させ,授業内容の理解度を向上させることで,大学教育の質保証につながると期待される. 平成24年度は,学習連続体システムの基本設計に取り組むとともに,高出力RFIDリーダにより視聴学生を特定する基本的機能を実装し動作検証した.これにより,大学キャンパス内のパブリックスペースにDSやTTIを通じて教材を配信する機能及びその拡張機能(ソーシャルメディア型適応的配信など)の本格的な実装に着手できる. さらに,DSと教材配信の親和性及び学生が興味を抱く教材形式(インタラクティブ教材)について考察し,教育用インタラクティブDSを開発した.このシステムは,DS(大画面液晶ディスプレイ)で配信中のスライド教材に対して,DS前にいる学生の映像を重畳表示(人物抽出,半透明,人物抽出+半透明)することで,学生に教材の存在を気付かせる.また,学生が自身の顔の位置を映像上で移動させることで,スライド教材内のクイズに解答できるようにしている.このようなインタラクティブ性は,ゲーミフィケーションという観点からも教材視聴を促進することから,学習連続体における必要性は高い. 学習連続体め概念及び基本設計については,国際会議論文として発表した.教育用インタラクティブDSについては,英文ジャーナルのショートノートとして採録された.
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 平成24年度はシステムの要件整理・設計に予想以上の時間を要してしまい,デジタルサイネージ,テーブルトップインタフェイスの十分な開発には至らず,基本的機能の実装と動作検証にとどまってしまった.しかしながら,その中で,デジタルサイネージ(大型液晶ディスプレイ)に配信された教材の視聴状況に基づいて視聴学生間の関係を把握することの重要性を再認識し,ソーシャルメディア型適応的配信の設計・実装への準備を整えた.
Strategy for Future Research Activity	今後は,配信中の教材を視聴している学生の間に教材内容(興味)を属性としたリンクを結び,蓄積されたリンクデータに基づいて教材を切り替えるソーシャルメディア型適応的配信の設計・開発を加速させる.特に,休憩スペース等の教材配信場にいる多くの学生が教材を視聴し,そこから教材内容の議論に発展するような学習環境(学習者コミュニティの形成)を目指す.本年度はこの適応的配信の設計・実装も含め,遅れているデジタルサイネージ,テーブルトップインタフェイスの本格的な開発に取り組む.
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	(1)当該研究費が生じた状況平成24年度は,システムの要件整理・設計に予想以上の時間を要してしまい,デジタルサイネージ,テーブルトップインタフェイスの十分な開発には至らず,購入予定であったディスプレイ装置を購入しなかったことと,RFIDリーダの購入台数を減らして初期の動作検証を実施したことが大きな要因として挙げられる. (2)翌年度の研究費と合わせた使用計画平成24年度に購入できなかった装置を繰越費用で購入し,ソーシャルメディアとの連携機能も含めた統合システムを開発する.平成25年度の研究費では,研究協力者(謝金による開発補助者)を投入して開発を急ぎ,システム運用(本格的な実践)のための装置を購入して,システムの効果検証を進めていく.