2013 Fiscal Year Annual Research Report
養育態度が実行機能の発達に及ぼす影響に関する発達行動遺伝学研究
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24683022
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Research Institution | Keio University |
Principal Investigator |
藤澤 啓子 慶應義塾大学, 文学部, 助教 (00453530)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 養育態度 / 実行機能 / 発達行動遺伝学 / 双生児 |
Research Abstract |
平成25年度は、首都圏ふたごプロジェクト家庭訪問調査に参加している家庭のうち、3歳時点と4歳時点の家庭訪問調査が済んでいなかった双生児を対象に家庭訪問調査を実施した。また、これまでに各時点調査で得られた調査データのうち、解析可能に整理されたデータを対象に、実行機能と養育態度の関係について、表現型の分析を実施した。その結果、2歳時点の母親の育児ストレスや抑うつ傾向の高さは、同時点における子どもの実行機能だけでなく、3歳や4歳時点の実行機能にもネガティブな影響を与えることが示唆された。また、さまざまな養育態度があるなかで、2歳時点における「子どもにさまざまな経験をさせることを重視する態度」や、「親自身が自分の気持ちをコントロールして子どもに接する態度」といった態度(因子得点の高さ)は、2歳時点の実行機能だけでなく、3歳や4歳時点の実行機能にもポジティブな影響を与えていることも示唆された。一方、2歳時点の実行機能の高さは、3歳や4歳時点の母親の育児ストレスや過保護な態度を少なくさせ、暖かい養育態度を増す影響があることも示唆された。これらのことから、子どもの実行機能の能力と親の養育態度の関連は双方向的であることが考えられた。平成25年度において得られた研究成果の一部について、国内学会シンポジウムにおいて発表をおこなった。今後は、実行機能の発達と養育態度の関連について、得られた縦断データかつ双生児データという特性を生かし、発達行動遺伝解析を進めていく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
おおむね順調なデータ収集及びデータ解析が実施できたため。
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Strategy for Future Research Activity |
データ分析及び成果の発表をおこなう。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
週末に家庭訪問調査を希望するご家庭が増えたため、訪問しきれない家庭が出た。 当初計画通り、継続して調査を続けていく予定である。
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