2014 Fiscal Year Annual Research Report
聴覚・視覚・体性感覚を統合した周辺刺激捕捉過程の解明
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24683026
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| Research Institution | Japan Advanced Institute of Science and Technology |
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Principal Investigator |
宮内 良太 北陸先端科学技術大学院大学, 情報科学研究科, 助教 (30455852)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | マルチモーダル感覚統合 / 周辺空間知覚 / 知覚と運動 / 選択的注意 / 時空間統合 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，ヒトを取り巻く三次元空間について，視覚・聴覚・体性感覚の有機的連携に基づく知覚空間の形成過程と注意の捕捉過程を明らかにする。そのために，周辺に呈示された事象がどのように知覚され，それによって注意がどのように補足されるのかを解明し，聴覚・視覚・体性感覚の連携過程を示す。平成 26 年度は，特に「視線や頭，身体の回転パターンの測定と分析」の課題について検討を行った。
まず，聴覚刺激を単独で呈示した場合の頭部運動の測定 (実験1) により，音源方向を向く場合には，一旦音源を通り越して戻る動作が確認された。また，頭部の動き出し時に一旦反対方向に振れるような挙動を示すこともあった。これらの動作は，刺激の呈示方向によらずほぼ一定の変位を示しており，知覚実験で明らかとなっている視聴覚定位不斉となんらかの関係があると考えられる。視覚刺激への頭部運動でも同じような動作が見られたが，視覚の場合は，視線の運動と頭部の運動の両方が作用することが分かった (実験2, 3)。この結果は，視聴覚刺激を用いる場合に，視線と頭部の運動を分けて考えなければならないことを示している。特に視野の内外に視聴覚刺激を呈示した際に，実験参加者ごとの頭部移動軌跡に大きなばらつきが生じており (実験4)，今後，実験参加者への教示，もしくは，刺激に工夫を加える必要がある。さらに，移動中に目的音の呈示位置を変化させると，最初の呈示方向に一旦停止し，そこから微調整を始めることも分かった (実験5)。この結果は，頭部を運動させる際の命令が一旦入力されると，運動中にその命令を上書きすることが難しいことを示唆している。ただし，運動中の聴覚的注意を測定する実験 (実験6) では，方向性を持った妨害音への注意を教示でコントロールすることが難しく，次年度以降への課題が残った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成 25 年度に購入を見送って進捗が少し遅れた実験機材についても平成 26 年度に購入し，高い精度での測定を可能とすることができた。研究実績の概要に記した通り，平成 26 年度に行った 6 つの小課題 (実験 1 から 6) のうち 4 つまでは達成できたが，2 つ (実験4, 実験6) については実験計画の見直しが必要となった。そのため，達成度を一つ下げて，おおむね順調に進展していると評価した。なお，実験計画の改善点については，今後の推進方策に示す。
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| Strategy for Future Research Activity |
1. 実験4の修正： 視聴覚刺激の方向を向く際には，視線を向ける，頭部を向ける，という二つの動作がある。単純に『視聴覚刺激の方向を向いてください』という教示では，この二つの動作の連係が実験参加者によって異なることが分かってきた。そこで，頭部を固定した状態で目線のみを移動させる実験と，頭部を自由にした状態で移動させる実験の二つを行い，その違いについて検討する。
2. 実験6の修正： 妨害刺激として，頭が動いている途中に別の方向から音を呈示する実験を行ったが，実験参加者への教示を統制するのが難しく，個人によって妨害音への反応の仕方が大きく異なることが分かった。そこで，平成 27 年度には，方向感のある音を妨害音に設定するのではなく，方向感のない音声を妨害音として設定し，目的音の方向に頭を回転させている途中に呈示された音声の聞き取り課題を課す実験を行う。これにより，身体運動中の聴覚的注意の変化を測定することができると考えている。
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| Causes of Carryover |
平成 26 年度内にデータ分析を行う実験補助者を雇用する予定であった。しかし，平成 25 年度の機材購入遅れにより実験データの蓄積に遅延が生じたため，平成 27 年度初頭から雇用しまとめてデータ分析を行った方が効率的であると判断したため，人件費に未使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成 26 年度までに蓄積したデータの分析や今後の推進方策に記した再実験の実験補助のための人件費に充当する。
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Research Products
(7 results)
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[Presentation] 情報科学と心理学2014
Author(s)
宮内良太
Organizer
北陸心理学会第 49 回大会公開シンポジウム
Place of Presentation
金沢工業大学扇が丘キャンパス（石川県野々市市）
Year and Date
2014-10-18 – 2014-10-18
Invited
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