2014 Fiscal Year Annual Research Report
周期特性を考慮した表層地盤増幅率全国マップの構築とその利用法の提案
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24686053
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
丸山 喜久 千葉大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (70397024)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 地盤増幅特性 / 地震応答スペクトル / 地点補正項 / 伝達関数 / 埋設管被害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東北地方太平洋沖地震を含む32地震の応答スペクトルの距離減衰式の地点補正項と深さ30mまでの平均S波速度（AVS30）の関係式を周期ごとに評価するとともに，相関係数や標準誤差から本研究の手法が有効と考えられる周期帯を明らかにした．周期0.5秒以下の短周期成分に関しては，標準誤差が約0.3-0.4と大きく相関係数も小さいため，本研究の手法ではこの周期帯の地盤増幅特性を評価することは難しいものと考えられる．一方，周期0.5秒以上の範囲に関しては，地点補正項とAVS30は0.6程度以上の相関係数を示し，さらに標準誤差が0.2程度以下と小さかった．このことから，本研究の結果は周期0.5秒以上の地震動の増幅特性を評価するのに適しているものと判断した．また，前年度に引き続き国内外の既往研究で推定されたAVS30と周期ごとの増幅率の関係性と本研究の結果を比較し，適用範囲をより明確にした．
さらに，千葉県北西部地震の際の工学的基盤における地震動を強震動シミュレーションによって予測し，東京ガス（株）のSUPREMEや首都圏地震観測網（MeSO-net）などによって高密度な地震観測が行われている首都圏に関して，地盤増幅特性を観測記録に基づき評価した．既存の広域地盤モデルから推定される周期に対する地盤増幅特性は，観測記録を比較的精度よく再現出来ているため，地震動の周期特性を広域について評価することは可能と考えられる．
東北地方太平洋沖地震の際の宮城県仙台市における上水道管路の被害分析を行い，地震動強さ，地形条件と被害率の関係性を評価した．丘陵を平坦化した造成地にとくに被害が集中していることが確認できた．同程度の地震動強さの下で，低地よりも造成地の方が約2倍程度被害率が高かった．地震動の周期特性と被害率の相関性の評価はやや困難であり，今後継続して検討する予定である．
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(5 results)
