2012 Fiscal Year Annual Research Report
製鋼スラグと腐植様物質による藻場再生技術の確立とその導入設計手法に関する研究
Project/Area Number |
24686100
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Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (A)
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
山本 光夫 東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 特任准教授 (30361512)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 藻場再生 / 生態系保全 / 製鋼スラグ / 腐植物質 / 導入設計 / 溶存鉄 / 鉄溶出特性 / 海藻培養 |
Research Abstract |
製鋼スラグと腐植様物質(鉄分供給ユニット)による藻場再生技術の確立に向けて、(1)異なる腐植物質での鉄溶出特性評価、(2)鉄の形態の違いによる海藻生育への影響評価、(3)海藻群落形成モデルの改良・確立の3項目に関する評価・検討を行った。(1)においては、アカシア、カラマツ、リンゴ、稲わらから作成した堆肥について、実証試験で使用されているバーク堆肥と合わせて鉄溶出試験を行った。試験では、溶存鉄、栄養塩(N,P)などの溶出量変化のほか、安全性の面から重金属の溶出に関する評価を人工海水を用いて行い、製鋼スラグに堆肥を添加することによる鉄溶出量促進に関するデータや鉄分供給ユニットからの鉄溶出量増加に向けた基礎的知見の蓄積をすることができた。(2)においては、フラスコを利用した海藻培養試験を実施し、人工海水および天然海水を用いて、Fe(III)-EDTAやFeCl_3、また上記の複数の堆肥を利用することによって、海藻生育への鉄形態の影響を評価した。実際の堆肥を利用した培養試験では種類による成長率の差がみられる結果も得られた。2年目の研究で更に検討を行うことで鉄形態の違いに関する定量的な評価ができると考えている。(3)については、栄養塩(N,P)と鉄の相互作用に関する評価を海藻培養試験などにより実施し、新たな知見を得ることができた。また北海道日本海側におけるモデル確立に向けて、(1)とも関連させて新たに北海道増毛町にて実海水を利用した水槽試験を行うこととし、その開始作業を実施した。一方で海域調査については、コンブ場以外の海域として三重と対馬を対象とすることを視野に入れて調査項目の検討を行い、実際に三重における海域調査を実施した。初年度は実験室内における基礎研究を中心とした結果が得られたが、これらを基に次年度以降の研究を実施することで本研究の目的達成に向けた成果が得られるものと考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究においては初年度に「研究実績の概要」における(1)~(3)の項目を遂行する計画であったが、(1),(2)についてはおおむね予定通りに実施できている。また(3)については、光合成試験は当初の実験計画を変更し年度後半より取り組んだが、それは必要なデータ蓄積を先に海藻培養試験により得ることにしたためである。また海域調査は若干の変更を伴ったが、水槽試験も新たに実施しており、全体としてはおおむね計画通りの研究の進展であると考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
初年度の研究成果から、研究計画について当初の予定を大きく変更する必要がないことから、平成25年度は計画通り(1)~(3)の項目について実施する。(3)については、光合成試験や海域調査のデータを取得しながら同時にモデルの改良を行うことを目指す。平成26年度については、(1)~(2)についてのまとめとともに(3)の検討と(4)技術導入による経済性評価を研究計画に従って遂行する。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当該助成金が生じた理由としては、研究代表者の異動と実験計画の多少の変更が挙げられる0新しい所属先では設備環境が異なる等の理由で購入物品の変更が生じたほか、派遣スタッフの雇用時期や条件にも違いが発生した。またモデルへの効果的な適用を計るため、海域環境調査の1件については次年度に繰り越している。これらの点を勘案して、平成25年度は研究経費の内訳を再検討しており、これによって推進方策を無理なく進めることができると考えている。
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