2013 Fiscal Year Research-status Report
超音波エラストグラフィを用いた筋硬度定量法の確立と筋コンディション評価への応用
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24700695
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| Research Institution | National Agency for the Advancement of Sports and Health |
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Principal Investigator |
千野 謙太郎 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, スポーツ科学研究部, 契約研究員 (30443245)
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| Keywords | 超音波エラストグラフィ / 筋硬度 / コンディショニング |
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| Research Abstract |
本研究の目的は超音波エラストグラフィを用いて筋硬度を定量する方法を確立し、その方法を運動による筋コンディション変化の評価に応用することである。超音波エラストグラフィは外力によって弾性体内部に生じた変位や弾性波の速度を観測および計測する画像技術であるが、外力の種類によってStrain elastography、Shear wave elastography、Trainsient elastography、ARFI elastographyに大別される。平成24年度は主としてStrain elastographyを用いたが、平成25年度はShear wave elastographyを用いて筋硬度の測定を行った。まずは、高い再現性でShear wave elastographyを用いた筋硬度の測定が実施できる測定条件や被検筋を検討した。その検討結果に基づき、31名の一般成人男性を対象にShear wave elastographyを用いた筋硬度の測定を実施し、様々な筋の標準的な筋硬度の値を求めた。また、筋硬度と併せて筋厚や皮脂厚、羽状角を測定し、それらの関連についても検討を行った。今後は、一般成人男女および様々な競技種目の男女選手を対象にShear wave elastographyを用いた筋硬度の測定を行い、筋硬度に対する先天的および後天的な要因の影響を検討する。また、運動による疲労あるいは損傷によって筋コンディションを変化させ、筋コンディション変化の評価における超音波エラストグラフィによる筋硬度測定の有用性を検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成24年度の途中に使用する超音波エラストグラフィをStrain elastographyからShear wave elastographyに変更した。そのため、平成24～25年度に実施した超音波エラストグラフィを用いた筋硬度の測定は基礎的なものに留まり、研究の進展は計画よりも遅れてしまった。しかし、本研究の実施期間が平成26年度まで延長され、超音波エラストグラフィを用いた筋硬度の測定を筋コンディション変化の評価に応用する段階まで研究を進められるようになった。つまり、平成26年度中には申請時に記載した目的を達成することができるものと思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度の上半期は「筋硬度に対する先天的および後天的な要因の影響」を検討する測定を実施する。下半期は「筋コンディション変化の評価における超音波エラストグラフィによる筋硬度測定の有用性」を検討する測定を行う。また、平成25年度に行った研究の成果を平成26年度中に学会や学術誌で公表する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成24年度にStrain elastographyによる筋硬度の定量法を確立したが、平成24年度途中から筋硬度をより簡便に定量できるShear wave elastographyを用いることとした。Shear wave elastographyを用いた筋硬度の測定が基礎的なものに留まり、筋コンディション変化の評価に応用する段階まで研究を進めることができなかった。その結果、次年度使用額が生じてしまった。
Shear wave elastographyを用いた基礎的な測定は昨年度でほぼ完了したため、次年度はShear wave elastographyを用いた筋硬度の測定を筋コンディション変化の評価に応用する段階まで研究を進める。多くの被検者を対象として応用段階の測定を行い、得られた成果を学会や学術誌で積極的に発表したいと考えている。よって、次年度は主としてそれらの経費に助成金を使用したたいと考えている。
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