2014 Fiscal Year Research-status Report
減量教室の指導回数や期間と効果との関係：汎用性のあるプログラム開発を目指して
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24700737
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| Research Institution | Kogakkan University |
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Principal Investigator |
片山 靖富 皇學館大学, 教育学部, 准教授 (50513371)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 減量プログラム / 減量効果 / 費用対効果 / 脱落者数・率 / ニーズ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，汎用性のある減量プログラムを作成すべく，体重減少（減量）プログラムにおける指導・講義回数や期間などの教育条件と減量効果ならびにコストや費用対効果，時間対効果，脱落者数／率などとの関係を明らかにし，これらの指標から減量プログラムを包括的に評価することとした．指導内容（提供する健康情報の内容や情報量など），指導形態（対面集団指導），指導・講義にかける総時間数を均一にし，指導・講義回数や期間が異なる4種類（週2回講義1.5ヵ月群，週1回講義3ヵ月群，週2回講義3ヵ月群，週1回講義6ヵ月群）の減量効果や費用対効果，時間対効果，脱落者率を比較したところ，減量効果は群間差は認められなかったが，講義1回あたりの体重減少量（費用対効果）は，週1回講義3ヵ月群と週1回講義6ヵ月群が最も大きかった．一方，週あたりの体重減少量（時間対効果）は週2回講義1.5ヵ月群が最も大きかった．単位経費あたりの体重減少量（費用対効果）が良好だったのは，週2回講義1.5ヵ月群と週1回講義3ヵ月群であった．脱落者率が最も低かったのは週1回講義3ヵ月群であった．統計的な検証ができていないが，6ヵ月間の減量教室（群）は参加希望者が他の教室（群）に比べ非常に少なくなる（集まりにくい）傾向にあった．以上のことから，参加者の増加を促し，脱落者を抑制し，多くの参加者に確かな減量効果を提供するためには，指導・講義回数は週1回程度，期間は1.5ヵ月から3ヵ月程度が望ましいことが示唆された．講義回数や期間の増加は減量効果を大きくする可能性はあるがその量は僅かであり，参加希望者の減少と脱落者の増加，経費負担の増加などネガティブな要素が生じることを考慮しなければならない．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画では6群の比較対照群を設定したが，そのうち1群は実施可能性が非常に低いことを予見していた．減量プログラムに対するニーズ（希望，好み）調査を実施した結果，その群に対するニーズは非常に低かったことから，その教室の参加者を集めることは困難であり，実施可能性が低いことが裏付けられた．また，参加者の募集と教室の実施を試みたが，参加希望者数が僅か3名に留まった．この群以外のデータは収集し，分析することができた．その結果，参加者の増加を促し，且つ脱落者数の増加を抑制し，多くの参加者に確かな減量効果を提供するためには，指導・講義回数は週1回程度，期間は1.5ヵ月から3ヵ月程度が望ましいことが示唆された．一方で，できるだけ減量効果を高めるには，指導・講義回数や期間の増やすことが考えられるが，それによる体重減少効果は僅かであり，参加希望者の減少と脱落者の増加，経費負担の増加などネガティブな要素が生じることを考慮しなければならないことが明らかとなった．これらの結果から，減量プログラムを用いる者（減量を支援する者，減量支援を受ける者）は減量効果を優先すべきか，経費負担・費用対効果を優先すべきか，それぞれの条件に応じてプログラムを選択することができるようになると期待される．
以上のことから，本研究の目的が達成されたといえる．ただし，対象者（標本）が少ない群（教室）があり，対象者数を増やすことが課題であることから，本研究の達成度は「おおむね順調に進展している」と判断した．
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| Strategy for Future Research Activity |
教室の期間を6ヵ月間にした群（教室）の参加者が他の群と比べ少ない．参加者を募っても集まりにくかった．減量プログラムに対するニーズ調査では，6ヵ月間のプログラム・教室を希望する者が少なかったことから，3ヵ月以上の教室には参加者が集まりにくいことが裏付けられた．しかしながら，指導・講義頻度や期間と減量効果との関係を，より詳細に明らかにするためには対象者を増やし，検討する必要があるため，今後も，対象者が少なかった群（教室）を中心にデータの収集に努めていく．
また，減量希望者に減量プログラムに対するニーズ調査を実施し，その調査結果を基にニーズに応じた減量教室（個人対面指導，週1回講義3ヵ月間，食事指導と運動指導の併用）を開催した（ただし，他の4群に比べ講義の総時間数が短いが，個別指導であったため情報提供量は等しかった）．その結果，減量効果は他の4群と差はなく，脱落者率も0％と良好であった．ニーズは減量効果や脱落者などに影響を及ぼす重要な因子であることが示唆された．ニーズが減量効果に寄与する可能性が示唆されたことから，今後は，ニーズに応じたプログラムを展開し，ニーズの影響を考慮し，指導・講義頻度や期間と効果との関係や，ニーズの影響度について検討することが，より汎用性の高い減量プログラムの開発に繋がるものと期待される．
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| Causes of Carryover |
国内学会への参加・発表を検討していたが，大学での授業やその他業務の都合により，参加がかなわなかったこと，本年度の減量教室への参加者が少なく，教室運営補助者の必要性がなかったため，教室運営補助者に支払う謝金が発生しなかったことで，次年度使用額が発生した．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
国内学会への参加・発表のための参加費や旅費に充てる．その他に，教室参加者の募集にかかる費用，教室運営補助者への謝金に充てる予定である．
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