2015 Fiscal Year Annual Research Report
減量教室の指導回数や期間と効果との関係：汎用性のあるプログラム開発を目指して
| Project/Area Number |
24700737
|
|---|
| Research Institution | Kogakkan University |
|---|
Principal Investigator |
片山 靖富 皇學館大学, 教育学部, 准教授 (50513371)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 減量プログラム / 減量効果 / 費用対効果 / 脱落者数・率 / ニーズ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，汎用性のある減量プログラムを作成すべく，体重減少（減量）プログラムにおける講義回数や期間などの教育条件と減量効果ならびにコストや費用対効果，脱落者数（率）などとの関係を明らかにし，これらの指標から減量プログラムを包括的に評価することであった，
指導講義にかける総時間数を均一にすることで，講義内容（提供する健康関連情報の内容や量）を統一し，また，指導形態を対面式・集団指導に統一することで，減量効果に影響を及ぼさないように調整した．そのうえで，講義回数と期間が異なる4種類（週2回講義1.5ヵ月群，週1回講義3ヵ月群，週2回講義3ヵ月群，週1回講義6ヵ月群）の減量効果や費用対効果，脱落者率を比較したところ，減量介入（教室）における指導回数および期間の充実が減量効果を大きくするが，指導回数や指導期間を2倍に増やしても，減量効果も2倍になることはなかった．介入修了から1年間にわたる体重の維持には，指導回数による影響はなかった．
指導回数が10回程度，期間が1.5-3.0ヵ月を超えると，指導回数1回あたり，または単位時間あたりの減量幅は小さくなる傾向と脱落率が増加する傾向がみられた．このことは，これ以上の指導回数，指導期間の増加は費用対効果や時間対効果の低下を招く可能性が懸念された．やみくもに，指導回数や期間の延長をすべきでないないことが示唆された．
|
Research Products
(4 results)
