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2015 Fiscal Year Annual Research Report

持続可能性音声教育を担う教師研修プログラムの構築

Research Project

Project/Area Number 24720232
Research InstitutionKokushikan University

Principal Investigator

房 賢嬉  国士舘大学, アジア日本研究センター, 客員研究員 (60625002)

Project Period (FY) 2012-04-01 – 2016-03-31
Keywords韓国 / 日本語音声教育 / 教師研修プログラム / 教師の現状 / 協働
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、1.シラバス作成・実施、2.教師の現状と課題の整理、3.プログラムの構築、という3つのステップに沿って進めてきた。最終年度は、プログラム構築に向けて韓国における日本語教師を取り巻く現状と音声教育に取り組む際の困難点を探るために、2016年1月から2月にかけて、韓国の大学の日本語教師20名(日本人教師7名、韓国語教師13名)を対象に半構造化インタビューを実施し、分析した。また、3月に質問紙およびweb調査によるアンケート調査を行い、35名から回答が得られた。分析の結果、以下のことが明らかになった。音声を積極的に指導しにくい理由としては、まず、韓国の大学の評価システムがあげられる。相対評価システムの中では、音声は評価の対象になりにくいため、音声に対する学習者の動機が低下しているという。そのため、学習者はやさしくて単位が簡単に取れるような授業を好み、教師や学習者双方にとってハードルの高い音声授業に対するニーズは高くない。また、社会的・経済的変化により、日本語を受講する学生数が減ったことも音声教育に積極的に取り組めない理由の一つとして指摘されている。教養科目の場合、初級レベルの授業がほとんどであり、時間的な余裕がないため、積極的に音声教育を取り入れる場がないという指摘もあった。このような状況の中で、教師たちは上記の問題を解決するために様々な工夫をしながら音声教育に取り組んでいることも明らかになった。音声教育の現状を改善するために必要なこととしては、教師の実践(ノウハウやリソース)が共有できる「場」・研究と実践を結びつけることができる「場」の形成、音声教育に対する教師の意識変容、教師間の協働、授業間の連携、普段の授業で使える韓国独自の音声教材の開発、学習者の積極的な参加を促すための活動やタスクの開発、教授能力をブラッシュアップするための定期的な教師研修などがあげられた。

  • Research Products

    (3 results)

All 2015

All Presentation (3 results) (of which Int'l Joint Research: 2 results)

  • [Presentation] 日本語教師による協働学習に対する期待と不安―韓国と台湾の比較分析―2015

    • Author(s)
      房賢嬉・トンプソン美恵子・小浦方理恵 ・池田玲子
    • Organizer
      韓国日語教育学会
    • Place of Presentation
      徳成女子大学校(韓国ソウル)
    • Year and Date
      2015-12-05
    • Int'l Joint Research
  • [Presentation] 協働学習は日本語発音に対する理解をどのように促すか-「権威的な言葉」から「内的説得力のある言葉」への移行過程の分析を通して-2015

    • Author(s)
      房賢嬉
    • Organizer
      韓国外国語教育学会
    • Place of Presentation
      淑明女子大学校(韓国ソウル)
    • Year and Date
      2015-09-12
    • Int'l Joint Research
  • [Presentation] 台湾の日本語教師による協働学習に対する期待と不安 -台湾の日本語教育における協働学習の発展を目指して-2015

    • Author(s)
      トンプソン美恵子・房賢嬉・小浦方理恵 ・池田玲子
    • Organizer
      お茶の水女子大学日本言語文化学研究会
    • Place of Presentation
      お茶の水女子大学(東京都・文京区)
    • Year and Date
      2015-06-27

URL: 

Published: 2017-01-06  

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