2016 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluation of informative hypothesis for psychological data
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24730544
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| Research Institution | Senshu University |
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Principal Investigator |
岡田 謙介 専修大学, 人間科学部, 准教授 (20583793)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 情報仮説 / 統計改革 / 心理統計学 / 効果量 / ベイズ推定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は，心理学データ分析のための新たな情報仮説の評価法を開発し，またそれを実装したプログラムを開発・公開するものであった。心理学研究において従来用いられてきた帰無仮説検定・有意性検定を補完しまた代替できるような方法論を新たに提案して，それを今後の心理学をはじめとする社会科学各分野の研究に活用してもらえるようにすることを目的とした。
当初計画上の最終年度であった昨年度までに，当初計画の主要な目的は達成し，その成果も査読付き論文誌やホームページを通して公開することができた。一方で，研究計画時点では予期されなかったことであるが，平成27年度に研究代表者が在外研究のため1年間米国に滞在して別課題の研究を行った経緯があったことから，本年度は1年間研究期間を延長して研究成果のさらなる公開を目指した。
この結果，仮説検定に変わる方法論として注目されている効果量についての研究を重点的に行って成果を挙げ，これを論文にまとめて発表することができた。主要な結果2点はいずれも，分散分析などで用いられる分散説明率の効果量に関するものである。第1に，分散説明率の効果量は定義上負の値をとりえないが，現実的には有限標本に基づくその推定量は負の値をとることがある。こうした事態が一般の研究者が思う以上に頻繁に起こっていることを支持する証拠を理論的に，およびシミュレーション実験から得ることができた。第2に，分散説明率の効果量は，研究者が実験の水準を変化させるといった，変数間の実質的関係上本質的ではないはずの操作によって，しばしば大きく変動してしまうことを理論的に，およびシミュレーション実験から見出した。この成果は，研究者が持つ，仮説検定を代替する方法としての効果量の認識に再考をせまるものとなった。上記2点の結果はいずれも国際的な査読付き論文誌に，そのプログラムも含めて公開した。
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