強迫性障害に対する認知・行動療法の治療効果研究：ＲＣＴと分子遺伝学的手法を用いて

2013 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 24730606
• Research Institution: Kyoto Women's University
• Principal Investigator: 正木 大貴 京都女子大学, 現代社会学部, 准教授 (00457970)
• Keywords: 強迫性障害 / 認知行動療法 / 遺伝学的手法

Research Abstract

強迫性障害の治療には、選択的セロトニン再取り込み阻害薬を中心とした薬物療法がおこなわれることが一般的であるが、臨床的には適切な薬物療法を行っても強迫症状が残存することがある。そこで曝露反応妨害法のような行動療法やストレスマネージメントを利用した認知療法などを併用することも多い。ただそれでもなお反応の良くない場合もある。今回の研究の最大の目的は、SRIによる適切な薬物療法を経てもなお、中等度～重度のOCD症状が残存する患者に対する併用療法として曝露反応妨害法（ERP）と認知行動療法（CBT）のRCTによる治療効果研究を行うことであった。
はじめに研究代表者が所属する医療機関の精神科外来を受診した者で、研究への参加の同意が得られたDSM-IVまたはDSM-5の診断基準を満たすOCD患者を対象としており、研究期間中に24名がリクルートされた。年齢層は19歳から52歳までで、うち18名は予定された治療内容および研究調査協力を終了した。残り6名は現在も治療中である。
現在において得られたデータを使用し、（a）ERP群:ERP＋SRI、（b）CBT群:CBT＋SRIの2群に無作為割り付けをして、心理療法前後の臨床評価を比較したところ、有意義な効果の差にはいたっていないが、それを示唆する結果が得られており、さらに研究参加者数を増やすことで確かな根拠とすることが期待された。
しかし廃止申請書で報告した通り、平成25年度に入り研究代表者の健康上の理由により、研究計画を円滑に遂行することが困難となり、本研究は一旦中断せざるをえない状況にある。ただ今後状況が許せば、十分なデータをそろえて有意義な結果として報告できるよう善処したいと考えている。