2014 Fiscal Year Research-status Report
小学校入学に伴う子どもの学校適応についてのアセスメント研究
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24730609
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| Research Institution | Kinki University |
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Principal Investigator |
大対 香奈子 近畿大学, 総合社会学部, 講師 (80509927)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 小１プロブレム / 就学時の適応 / ソーシャルスキル / ＳＳＴ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，小学校入学後に学校適応に困難を示す「小1プロブレム」と称される社会的問題を予防すべく，小学校就学時の適応に関わる要因を明らかにする実証的なアセスメント研究を行うことであった。
平成24年度から26年度までの３年間は，先行研究から就学時の適応に関わる要因について調べたり，また行政レベルで実際に行われている取組等について調べた。その中で，就学時に問題となってくるものとして，情動コントロールがうまくできずに集団活動を行えない子どもが教師に不適応ととらえられやすいことが分かってきている（小林，2003）。適応に関わる要因の一つは，このような子ども個人の要因であり，発達障害が背景にあったり，あるいは集団活動に必要とされるような社会的スキルを身に着けていないことが，不適応を引き起こすということが考えられる。そこで，本研究では，発達障害の診断あるいは疑いのある小学1年生の児童を対象に，適応に関わる社会的スキルについてのアセスメントを実施した。また，その結果を受けて，発達障害の子どもを対象とした小グループでのソーシャルスキルトレーニング（Social Skills Training, 以下SSTとする）を行い，ＳＳＴの効果として集団活動参加が高まったかどうかを検証した。本研究については，平成27年9月に開催される国際行動分析学会にてポスター発表をする予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は2年間の計画で進めていた研究であったが，途中産休・育休で研究の中断があったことと，研究フィールドの開拓に想定以上の時間がかかったため，計画通りに進められなかったことで，大幅に遅れが生じた。研究期間の延長後，３年目になり，研究フィールドも徐々に開拓され始め，平成26年度には子どもの個人要因に主に着目したアセスメントについては実施でき，介入まで行えた。しかし，適応に関連するもう一つの要因である環境要因についてのアセスメントは，検討できないままになってしまっているため，さらに1年間の研究期間の延長を申請した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は，環境要因の方に着目し，主にどのような環境で小学1年生が入学後につまづきやすいのかを明らかにしていく計画である。山本ら（1992）によれば，小学校入学という新しい環境への適応は，入学から2か月後に急激に起こり，以後安定するとされている。つまり，入学後の2か月時点で適応に問題があれば何らかの不適応が起こり始めるということが考えられる。主な環境変化には，勉強する時間が増えることや，学級の人の多さ，規則の変化や給食・掃除といった活動，生活リズムなどが挙げられている（椋田・佐藤, 2012)。適応できるかどうかは，このような環境変化そのものが原因というよりも，その環境に合わせて自分の行動パターンをどの程度柔軟に変えていけるかが重要であるように思われるため，適応プロセスと適応を促進する環境要因という点に着目したアセスメントを実施することを考えている。
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| Causes of Carryover |
研究を実施するために，幼稚園・保育所と小学校およびその関連のフィールドを開拓し，研究協力を要請する必要があるが，その部分に想定以上に時間がかかった。ただ，平成26年度にある程度の研究実施ができるフィールドを整えることができたため，今後のデータ収集についてはスムーズに行くと思われる。平成26年度まではデータ収集が十分に進められなかったことから，その分析に必要となる費用の支出が想定したほど発生しなかったため，未使用が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度では，開拓してきたフィールドでのデータ収集を積極的に行うことと，これまでに収集したビデオデータの分析も継続して進めて行く予定であることから，主に分析のために必要となる人的コストへの支出が中心となる。また，分析後のデータをまとめ，学会等での発表も考えていることから，データの公表のための支出も計画している。
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