2014 Fiscal Year Research-status Report
高機能携帯端末を用いた交通行動調査手法の構築による選好調査の精度向上のための研究
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24760408
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Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
Principal Investigator |
日下部 貴彦 東京工業大学, 理工学研究科, 助教 (80604610)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 交通工学 / プローブパーソン調査 / 移動体通信 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,GPSを搭載した高性能な移動体携帯端末(スマートフォンなど)を用いることで,PP (Probe Person)調査及びSP (Stated-Preference)調査を組み合わせた調査手法を発展させることにより,調査時の被験者の時間・空間に関する認知や記憶の誤差等によるバイアスを軽減させるための手法を構築することを目的としている.平成26年度は,検証のための調査実験を設計・実施し,これまでの成果のとりまとめ,国内外での発表を行った.検証のための調査実験は,5名を対象として実施した.この結果,質問を生成するタイミングや生成のための状況判別のアルゴリズムについての課題が明らかになった.また,過去の調査で取得されたデータを用いたモデルの検証方法を検討し,検証を実施した.これにより,行動判別を行える状況や精度を確認できたほか,より正確なデータ取得を行うために必要な調査期間など,今後の調査実施に必要な知見を得ることができた.研究成果については,交通行動に関する国際ワークショップInternational Workshop on Activity-Travel Behavior Analysis and Multi-State Supernetwork Modelingのほか,情報処理学会全国大会で発表を行うとともに,最新の行動データ取得に関する研究について,資料収集を行うことができた.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度実施した「設問の自動生成方法構築・設問の提示方法」,「インタラクティブな行動調査データの分析のための行動モデル」についての検証では,インタラクティブな行動調査の実施の有効性につながる結果を得ることができ,平成27年度実施予定のデータ取得のバイアス軽減の効果検証につながる結果を得ることができた.
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Strategy for Future Research Activity |
前年度の成果を踏まえ,平成27 年度は下記について研究開発を進める. [1]システムの改良 [2]行動モデルの改良 [3]有効性検証のための分析のフレームワーク構築・方法の有効性の検証 具体的には,平成26年度に実施した調査結果を平成25年度に構築したモデルを用いて分析する.さらに,先行研究等で得られているデータを用いることで,行動判別等の要素技術についてもより詳しく検証を実施する.平成26年度に実施した調査の問題点を修正した追調査を実施することで,より精緻な有効性の検証を行う.また,平成25年度に構築したモデルを活用して空間・時間に関するバイアスの軽減に対する有効性を検証するための方法を検討し,定量的にバイアス軽減の効果を検証する.
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Causes of Carryover |
平成26年度は調査の規模を必要最低限度に縮小したために次年度使用額が生じた.
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額は平成27年度の追調査について調査対象者数や期間などをより充実した内容とするために充てる予定である.
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