2015 Fiscal Year Annual Research Report
コベネフィットを考慮した最適なＣＯ２排出削減タイミングに関する研究
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24760728
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
竹下 貴之 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (70344075)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 世界エネルギーシステムモデル / コベネフィット / 大気汚染物質排出量 / エネルギー供給安定度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
応募者が構築した, 70地域分割を施した長期最適化型世界エネルギー需給モデルREDGEM70に対し, (1)同モデルに適用すべき妥当な割引率について先行研究のレビューを行い設定する, (2)SO2,NOx,PM,VOC,COの5種類の大気汚染物質の排出量を地域別・排出源別に導出可能な構造とする, (3)太陽光や風力といった出力変動を伴う電源の電力系統への導入を詳細にモデル化する, という更新を加えた。その上で、同モデルを, CO2排出量制約を課さない場合と課す場合について計算を行い, CO2排出量制約を課した場合, 同制約を課さない場合と比較して, (1)上述の5種類の大気汚染物質の排出量, (2)エネルギー供給安定度（具体的には, 一次エネルギー輸入依存率とShannon-Wiener Diversity Index）がどのように変化するかを定量的に算出し, CO2排出削減がもたらし得るコベネフィットを定量的に明らかにした。
その結果, CO2排出量制約を課した場合の同制約を課さない場合と比較した, 世界全体での2020年から2050年までの累積での大気汚染物質排出量の削減率はSO2が39.7%で最も大きく, 次いでNOxが23.8%, 次いでPMが12.9%, 次いでVOCが12.6%, 次いでCOが7.3%という順となった。また, 世界全体でみた一次エネルギー輸入依存率及び一次エネルギーの多様性を定量的に示す指標であるShannon-Wiener Diversity Indexが, CO2排出量制約を課した場合, 同制約を課さない場合と比較して大幅に改善されるという結果が得られた。
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