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2012 Fiscal Year Research-status Report

乳児をもつ父親に対する育児支援

Research Project

Project/Area Number 24792486
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Research InstitutionGunma University

Principal Investigator

牧野 孝俊  群馬大学, 保健学研究科, 助教 (50389756)

Project Period (FY) 2012-04-01 – 2015-03-31
Keywords小児看護学 / 父親 / 育児支援
Research Abstract

小児看護における対象の1人である父親を、母親と同様の介入ではなく、父親特有の関わりがあることを理解し介入する必要があると考える。このため、父親特有の関わりを理解するため、父親はどのような育児観を持ち育児しているか、パパママクウォーター制度を導入している市町村を含む全国11の保健センターの協力を頂き、子どもの乳児健診や予防接種のために来所された父親58名に対して半構成的面接を実施した。これにより、父親の育児観として5のカテゴリーが作成された。この育児観とした5のカテゴリーは、全国の父親であること、対象が様々な労働条件であること、人数を確保し質的研究結果が飽和に至っていることから、これまでの父親を対象とした研究における課題(牧野、2011)をクリアするものとなっている。
このため、この質的研究の結果を基に父親の育児観を量的に実施できるように尺度を作成する。また、この尺度とは別に、父親の育児不安尺度(川井、2008)、父親の育児ストレス尺度(清水、2006)の3つの尺度を用いて、父親独自の育児不安・育児ストレスを明らかにする。
平成24年度の研究目的は、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレスに関する調査することであった。このために、乳児をもつ父親5,000名を対象とし、アンケート調査を実施する予定であった。
これにより、本研究は父親を対象とし、父親用に開発された尺度を用いて、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレス、ワークライフバランスの現状と今後の課題についての結果が得られることが独創的かつ意義のある研究であると考えた。また、これが明らかになることにより、看護師が父親へのサポートや指導などの育児支援のあり方を父親の視点から検討するための資料を得ることができる。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

平成24年度の研究目的は、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレスに関する調査することであった。このために、乳児をもつ父親5,000名を対象とし、アンケート調査を実施する予定であった。
現時点では、アンケート調査が実施できていなく、達成がやや遅れている。その理由として、当初予定のなかった国際協力や研究のための海外出張が相次ぎ、調査フィールドの倫理的配慮を全国統一した見解で取り組むことができなかった。

Strategy for Future Research Activity

平成24年度は、当初予定のなかった国際協力や研究のための海外出張が相次ぎ、調査フィールドの倫理的配慮を全国統一した見解で取り組むことができなかった。
平成25年度の研究目的は、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレスに関する調査することである。このため、平成25年度はまず平成24年度の未解決である倫理的な問題を解決し、乳児をもつ父親を対象とし、アンケート調査を実施する予定である。平成25年度は、平成24年度に実施予定であったフィールドと平成25年度実施予定のフィールドの両方を可能な限り一斉にアンケート調査する予定である。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

平成24年度は、倫理的な問題を解決することができず、アンケート調査を実施できなかった。これに伴い、その分の予算を平成25年度に繰り越した。
このため、平成25年度は、平成24年度と平成25年度の研究対象予定であった乳児をもつ父親10,000名を対象とし、アンケート調査を実施する予定である。
そのために、日本子ども家庭総合研究所との連携を深め、調査フィールドの倫理的配慮の課題を克服し、学内の疫学倫理審査の許可を頂いた後に、アンケート調査を実施する。
上記の達成や回収率向上のために、ネットリサーチによるアンケート調査を実施するために研究費を使用する予定である。

URL: 

Published: 2014-07-24  

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