2014 Fiscal Year Research-status Report
乳児をもつ母親の育児肯定感を高める親子体操プログラムの開発
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24792503
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| Research Institution | Saitama Prefectural University |
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Principal Investigator |
山本 英子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (60448652)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 育児肯定感 / 親子体操 / 乳児をもつ母親 / 子育て支援 / プログラム評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、乳児をもつ母親とその子どもを対象とした、母親の育児肯定感を高める親子体操プログラムの開発とその効果の検証である。平成26年度は、平成25年12月～平成26年3月に実施した改良版親子体操プログラム実施前後の結果分析および実施後の質問紙調査およびグループインタビューを実施した。改良版親子体操プログラム参加者は、生後３～６か月の乳児とその母親19組であった。
調査１として、プログラム1回目～3回目の各回実施前後に感情状態等の質問紙調査と唾液アミラーゼ測定を実施した。プログラム各回ともに実施後は有意に快感情やリラックス感の向上および不安感の低下がみられた。
調査２として、プログラム終了後1か月毎に、母親の育児肯定感、育児負担感、プログラム内容の継続状況等について横断的に質問紙調査を実施した。育児肯定感、育児負担感に大きな変化はなく、プログラム内容の実施は終了後3か月頃から実施者は減少するが6割以上の母親が何らか内容を母子なりに工夫しつつ実施していた。
調査３として、介入プログラム終了後６か月の時期にプログラム参加による効果やプログラム内容の継続に関わる要因等について面接調査を実施した。その結果、参加者は母子関係や自分自身の身体・心理面での効果を実感し、継続に関わる要因を「習得の容易さ」、「時間の有効活用」等と認識していることを把握した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成26年度は、平成25年12月～平成26年3月に実施した乳児をもつ母親における親子体操プログラムについて、12か月間横断的な質問紙調査を実施および実施後6か月に面接調査を実施した。プログラム試案の結果分析から改良版の作成や評価項目の決定に時間を要しプログラム改良版の実施時期が遅れた。また、行動変容（継続）の視点で評価するため12か月間の調査を計画したことにより、質問紙の回収が平成27年4月に終了し、現在結果分析中である。平成27年度は、介入プログラム終了後の調査について分析・まとめを行うとともに、学会発表やHPでの結果の公表を行う。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は、親子体操プログラムの効果について結果を分析・まとめる。
具体的には、(1)プログラム終了後1か月毎の調査を、母親の育児肯定感、育児負担感、プログラム内容の継続状況について分析し、その効果を検討する。(2)プログラム終了後6か月に実施した面接調査の結果とともに、プログラム効果の検証、育児期にある母子に対する子育て支援について検討する。
平成26年度は、プログラム試案の結果分析から改良版の作成や評価項目の決定に時間を要しプログラム改良版の実施時期が遅れたため、現在介入プログラム終了後1か月毎12か月間の質問紙調査（調査１）の回収が終了したばかりである。そのため、平成26年度助成金を平成27年度に繰り越し、平成26年度に実施予定であった分析・まとめ・公表を実施する。
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| Causes of Carryover |
平成26年度、親子体操プログラム改良版を実施後、グループインタビューと縦断的な質問紙調査を行い、その結果を基にプログラムの短期・長期的効果の検証・学会発表を実施予定であったが、プログラム試案の結果分析から改良版の作成や評価項目の決定に時間を要しプログラム改良版の実施時期が遅れ、行動変容（継続）の視点で評価するため12か月間の調査としたため、質問紙の回収・分析・まとめができておらず、未使用額が発生した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、平成26年度助成金で実施予定であった質問紙調査の分析・まとめを行い、プログラム実施前後の調査および面接調査の結果とともに親子体操プログラムの評価と新たな支援策の検討を行っていく。得られた成果は、12月日本看護科学学会、３月日本助産学会等において成果発表を行う。また、随時関連学術誌へ投稿する。そのため、学会参加および成果発表費用、投稿費用にて使用する。
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