2016 Fiscal Year Annual Research Report
Construction of preventive dentistry enlightenment, the support model from a gestation period, a fetal period
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24792529
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| Research Institution | Kurume University |
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Principal Investigator |
加藤 陽子 久留米大学, 医学部, 講師 (70421302)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 妊婦歯科健康診査 / 妊娠 / 口腔衛生 / 看護者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
妊婦歯科健康診査の受診行動の実際及び影響を与える要因について調査を行った。対象はＦ県内の在園児が100名以上いる保育園及びＦ県Ｋ市主催の子育て支援事業に参加した3歳以下の子どもを持つ母親とし、アンケート調査を行った。アンケート配布数2805部、有効回答1179部（42.3％）であった。妊婦歯科健康診査の受診率は643人（57.5％）であり、齲蝕症状の自覚のため241人（37.8％）、公費助成があったため 189人（29.4％）、口腔の症状はないが健診のため受診186人（28.9％）を受診の理由としていた。受診をしなかった理由は、時間がなかった248人（46.3％）、口腔の症状がないため受診しなかった165人（30.8％）、面倒であった114人（21.3％）であった。なお、健診への公費助成を受けている者、妊婦の歯科に関する保健指導を受けたことのある者は有意に妊婦歯科健康診査の受診率が高かった。
産婦人科勤務の看護者が妊婦を対象に実施する歯科保健対策の実態についての調査も行った。対象は、日本産科婦人科学会医療改革委員会運営サイト『周産期医療の広場』掲載の九州及び沖縄の分娩取り扱い施設303施設(ハイリスク分娩の取り扱いが多い施設は除く）に調査依頼を行い、協力が得られた46施設の看護者422名であった。口腔に関する保健指導を実施を実施していたものは72人（27.6％）、その実施回数は1回が51人（70.8％）、妊娠前期のみが30人（41.7％）、実施場所は外来が46人（63.8％）でした。保健指導を実施していたものの職種は助産師56人（77.8％）であり、他の職種に比べ有意に多かった。口腔に関する保健指導の実施内容は、妊婦歯科健康診査の必要性65人（90.3％）、妊娠中の歯科治療59人（81.9％）、歯周病・低出生体重児のリスク46人（63.9％）の順で行っていた。口腔の保健指導を実施していない看護者の未実施の理由は自分の口腔に関する知識不足 71人（37.6％）が最も多い理由であった。
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Research Products
(2 results)
