2015 Fiscal Year Annual Research Report
幼児期における肥満発症関連因子に着目した生活習慣病予防のためのエビデンスの構築
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24792544
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
芳我 ちより 岡山大学, 保健学研究科, 准教授 (30432157)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 小児肥満 / 小児期の体格推移 / 小児肥満に関連する生活習慣 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、成人期の生活習慣病と関連の深い小児肥満を予防するため、その発生時期と関連要因を検討することを目的とした。
著者らは、山梨県甲州市における約千人規模のデータをもとに、１歳半から12歳までの体格推移の軌跡を描いてきたが、今回は、山梨県都留市における約400人のデータを使い、1歳半から10歳までの体格推移を描き、甲州市のものと比較した。その結果、体格推移のパターンは、おおよそ類似しており、これまで明らかにしてきた傾向（高度肥満は3歳から始まり、また、学童期に肥満となる子どもは3歳から5歳までにBMIが減少から増加に転じるアディポシティリバウンドの時期を迎える）と同様の傾向を示した。よって、山梨県の子どもたちの体格推移の傾向は類似しており、これが日本の子どもの体格推移のパターンを代表しているといえる可能性がある。
さらに、小児期の肥満と関連する因子を検討したところ、課外活動として運動を習慣としている子どもは、やせ（痩せ症ではない）のパターンになりにくい可能性を、朝食を毎日食べるこどもは肥満になりにくい可能性を、男女ともに示した。これらは、思春期やせ症を予防するためには運動習慣をもたせることが、小児肥満を予防するためには朝食摂取を促すことが、有用である可能性を示唆する。また、子どもは運動をすることがダイエットに繋がり、食事を摂取することが肥満に繋がると一般的には考えられていることを考えると、これらは、保健指導の考え方に変更を求める知見かもしれない。
今後は、さらにデータ数とデータ収集期間を増やし、他県、他国とも比較検討することにより、我が国の体格推移のパターンとその特徴を明らかにし、各パターンに影響を与える生活習慣因子を検討することにより、より効果的で効率的な小児期からの肥満予防方法を提案していきたい。
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