2012 Fiscal Year Research-status Report
個人の行動変容と地域環境の変容に着眼した生活習慣病予防プログラムと評価指標の開発
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24792570
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Research Institution | Yokohama City University |
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Principal Investigator |
今松 友紀(三上友紀) 横浜市立大学, 医学部, 助教 (80589599)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 生活習慣病予防 / 行動変容 / 地域環境 / プログラム開発 / 評価指標 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、地域における個人の行動変容と地域環境の変容に着目した生活習慣病予防プログラムと評価法を開発することである。本研究は、【Stady1】と【Stady2】に分かれており、平成24年度に実施することになっている【Stady1】の研究目的は、個人の行動変容と地域環境の変容を目指した生活習慣病予防プログラムのモデルの開発および生活習慣病ハイリスク者への調査によるプログラムの評価指標の検討を行うことであった。生活習慣病予防プログラムのモデルの開発に向け、地域の生活習慣病予防プログラムを実施している保健師へ調査を行った結果、保健師は≪生活の客観視を促す≫や≪生活パターンにあった改善方法を見出す≫など生活習慣病ハイリスク者の［個人の力量形成に着目した支援］と≪家族の健康観・生活感を考慮する≫や≪健康に関する役割を付与する≫など生活習慣病ハイリスク者の［周囲との関係性に着目した支援］を実施していることが明らかとなった。このことから、保健は個人の変容と地域環境の変容を関連付けながら、支援をしており、このような支援を受けることで、生活習慣病ハイリスク者は日常生活の場において、地域環境との調整を図りながら、自ら生活を整える力を獲得しており、生活習慣病ハイリスク者の個人の変容と地域環境の変容が関連付けられることが示唆された。本研究結果より、生活習慣病予防プログラムの機能を明らかにできた。今後の課題としては、プログラムの構造を明らかにするとともに、調査結果を文献的に裏付けをしてプログラムモデルと評価指標案を完成させることが必要となる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は、地域における個人の行動変容と地域環境の変容に着目した生活習慣病予防プログラムと評価法を開発することである。本研究は、【Stady1】と【Stady2】に分かれており、平成24年度に実施することになっている【Stady1】の研究目的は、個人の行動変容と地域環境の変容を目指した生活習慣病予防プログラムのモデルの開発および生活習慣病ハイリスク者への調査によるプログラムの評価指標の検討を行うことであった。平成24年度の調査により、生活習慣病予防プログラムの機能面の検討は、行われている。今後、文献的な裏付けをして、予防プログラムモデルと評価指標案を完成させる予定となっており、おおむね平成24年度計画を達成していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的は、地域における個人の行動変容と地域環境の変容に着目した生活習慣病予防プログラムと評価法を開発することである。本研究は、【Stady1】と【Stady2】に分かれており、平成24年度に実施することになっている【Stady1】の研究目的は、個人の行動変容と地域環境の変容を目指した生活習慣病予防プログラムのモデルの開発および生活習慣病ハイリスク者への調査によるプログラムの評価指標の検討を行うことであった。平成24年度の調査により、生活習慣病予防プログラムの機能面の検討は、行われている。今後の課題としては、プログラムの構造を明らかにするとともに、調査結果を文献的に裏付けをしてプログラムモデルと評価指標案を完成させることが必要となる。また、それに引き続き、評価指標案の妥当性・信頼性を検討したうえで、評価指標の完成を目指す。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
生活習慣病予防プログラムを実施している保健師等の支援者並びに生活習慣病ハイリスク者への調査を実施するため、また、調査結果をまとめて関連学会での発表を行い、同じような関心を持つ研究者との情報交換を行い、プログラムや評価指標案の制度を高めるため、出張旅費を使用して、調査の実施または関連学会への参加を行う。
また、調査や学会発表に必要な調査用紙の作成や発表資料の作成のために、物品費を使用する。調査用紙の一部は、業者委託での印刷も検討しているため、その他に計上している経費より、業者委託での印刷を行う。
さらに、調査研究に参加してもらった方への謝金や、文献収集を手伝う研究協力者のために、人件費・謝金代を使用する。また、今年度は平成24年度の研究成果を関連の学会誌へ論文として投稿しようと考えており、そのためにその他から投稿料などを支払う予定である。繰越金が生じた理由は、プログラムを検討する際に使用する住宅地図を、調査を実施する2013年の地図を購入することに変更したため、住宅地図を購入する金額のみ次年度に繰り越すこととした。
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