2013 Fiscal Year Annual Research Report

運動介入中の体重変化に食欲調整ホルモンが及ぼす影響

Research Project

Project/Area Number	24800005
Research Institution	Osaka University of Economics
Principal Investigator	江藤幹大阪経済大学, 人間科学部, 講師 (60633948)
Project Period (FY)	2012-08-31 – 2014-03-31
Keywords	身体活動 / 食欲調整ホルモン / 減量
Research Abstract	本研究の運動介入は, 週3回, 1回90分で12週間とした. 主運動としてウォーキングやジョギングなどの有酸素性運動とし, 運動強度は中高強度(自覚的運動強度の12～14程度)で, 監視下以外の運動実践は, 加速度計による記録だけでなく, 対象者自身が記入する運動日誌も参照し, 介入期間中は対象者の身体活動実施状況を管理するツールとしても日誌を活用した. 本研究の目的達成には, 60名への運動介入が必要であり, 2年目に当たる本年度は実施計画の予定通り60名の運動介入を無事終えることができた. 主評価項目である食欲調整ホルモンのデータは, 血液分析が終了した段階であり, 統計解析等は今後に取り組む予定である. 副評価項目に関しては, 介入前後のデータが全て揃い, データセットへの入力が完了した段階である. 食欲調整ホルモンとの関連については, 今後に統計解析を予定している. 本研究では, 運動介入をおこなっても体重が期待値よりも減少しないケースの原因として, 運動を取り入れたことで食事摂取量が増加する, エネルギーの代償反応に注目した. 一過性運動下における食事摂取量の変化は, 食欲抑制ホルモンの関与で解明されつつある. 体重減少が期待値通り得られた群と得られなかった群に対象者を二分し, ①介入前の食欲調整ホルモンに群間差がみられるか, ②介入中の食欲調整ホルモンの変化に群間差がみられるかについて検討し, 運動介入と食欲調整ホルモンの関係について明らかにすることを研究目的とした. 減量を目的とする場合, 運動実践は中・長期的に継続するのが一般的であることから, 中・長期的な運動介入における食欲調整ホルモンの変化を検討することは重要である.
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 運動は減量や体重管理の有効な手段のひとつとして用いられているが, 運動介入をおこなっても, 体重が期待値よりも減少しないケースが多く報告されている. その原因として, 運動を取り入れたことで食事摂取量が増加する, エネルギーの代償反応が着目されている. 一過性運動下における食事摂取量の変化は, 食欲抑制ホルモンの関与で解明されつつある. しかし, 中・長期的な運動介入と食事摂取量の変化を, 食欲調整ホルモンの関与との関係に着目した検討は皆無である. そこで, 本研究では, 運動介入により期待値通りに体重減少を得られた群と得られなかった群に対象者を二分し, 1)介入前の食欲調整ホルモンに群間差がみられるか, 2)介入中の食欲調整ホルモンの変化に群間差がみられるかを検討し, 運動介入と食欲調整ホルモンの関与について明らかにすることを目的としている. 運動介入は, 週3回, 1回90分で12週間とする. 主運動としてウォーキングやジョギングなどの有酸素性運動とし, 運動強度は中高強度(自覚的運動強度の12～14程度)とする. 監視下以外の運動実践は. 加速度計による記録だけでなく, 対象者自身が記入する運動日誌も参照する. 本研究の目的達成には, 60名への運動介入が必要であり, 2年目に当たる本年度は実施計画の予定通り60名の運動介入を無事終えることができた. さらに, すべてのデータ収集が完了しており, 食欲調整ホルモンの分析が終了した. 今後は, 得られたデータを解析し, 研究成果を国内外において発表・報告する予定である.
Strategy for Future Research Activity	本研究は, 当初の計画通りおおむね順調に遂行している. 今後は収集したデータを統計解析し, 分析を進める予定である. また, 本研究で得られた研究結果について, 国内外の学会や国際誌での発表を想定しているため, 先行研究や類似分野の報告をまとめ, 文献研究を深めている段階である. よって, 研究計画の変更や研究遂行上の問題点は特にない.