2024 Fiscal Year Research-status Report
Establishment of Stuttering Assistance Methods Using Reasonable Accommodation and Virtual Reality Technology
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24K00440
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
菊池 良和 九州大学, 大学病院, 助教 (70467926)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 恵理子 長崎県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (00284638)
見上 昌睦 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (30279591)
山口 優実 九州大学, 大学病院, 言語聴覚士 (90788605)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2029-03-31
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| Keywords | 吃音症 / VR / 合理的配慮 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
吃音症（きつおんしょう）は小学生以上で人口の1%程度と多く存在する言語障害である。持続する吃音は人前で話すことに不安や恐怖を感じ、音読・号令恐怖、吃音のからかい、不登校や面接恐怖などの様々な深刻な問題を生じる。吃音の支援者である通級指導教室の教員の専門性が引き継がれていない現場の問題点がある。そのため、本研究の目的は、誰でも実践可能な吃音支援法の開発である。その目標達成のために、1）吃音のある人への合理的配慮の実践のエビデンスを可視化する、2）吃音児への接し方の教育VR（仮想現実）の安全性と有効性の検証、3）吃音者が反復して発話練習するVRの安全性と有効性の検証を行う。小学生以上の合理的配慮を用いた吃音支援を網羅することにより、特別支援教育担当教師だけではなく、通常の学級担当の教師、医療従事者や保護者にも支援の輪の波及効果のある研究である。そして、最新技術の仮想現実VRを使った研究の成果として、吃音指導の経験の早期習得および医療・経済・社会には大きく波及効果のある研究である。初年度の2024年は、吃音のある人への合理的配慮の実践の観察研究の倫理審査を行った。また、吃音に関するVR体験の安全性を検証する介入研究の倫理審査を終えた。また、吃音のある小学生、中学・高校生、大学生以上の合理的配慮の診断書のデータを整理することを始めた。そして、VR機器の購入と使い方を確認し、予備実験のデータを取得することを開始した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究1年目で倫理審査を通過し、次年度から研究を開始する準備が整ったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
課題1-1 吃音中高校生の合理的配慮の可視化。この課題の目的は、吃音のある中高生が学校側に求めた合理的配慮の具体的な内容の分類である。合理的配慮の詳細は診断書に記載されており、この診断書は申請者との1時間の面談を経て、学校側が建設的な対話を行いやすい形で作成されている。
課題1-2 吃音小学生の合理的配慮の可視化。この課題の目的は、吃音のある小学生が学校側に求めた合理的配慮の具体的な内容の分類である。
課題1-3 吃音成人の合理的配慮の可視化。この課題の目的は、吃音のある成人が学校または会社側に求めた合理的配慮の具体的な内容の分類である。
課題2 吃音教育VRの安全性と有効性。この課題では、すでに申請者と株式会社DomoLensで共同制作した4つの吃音教育VRコンテンツがある。吃音児への接し方を学ぶ教育VRの安全性と有効性を検証することを目的とする。 作成したVRの安全性の検証として、16項目からなるSSQ (シミュレータ酔い問診表) を用いる。心理的計測として「気持ち悪さ」「目の疲れ」「ふらつき感」に分類された 16 の 主観評価項目を4段階(「全く無い:0 あまり無い:1 少 しある:2 かなりある:3」)の選択肢で回答。性別、年齢、乗り物酔い、めまい、難聴、耳鳴り、片頭痛の既往でも検討する。 吃音の理解度の有効性に関しては、POSHA-S（吃音の特徴に関する一般的調査）を用いて、VR前後で評価する。
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| Causes of Carryover |
「発話VRにAIを組み込んだ際の実用性の検証 一式」を委託購入費が450万円ほどであり、それの作成が遅れているために、次年度に使用額を残さないといけなかったため。
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