2024 Fiscal Year Research-status Report
Ten thousand years of carbon emission and removal history in soil: An estimate by modelling surface carbon dynamics in mountainous regions of Japan
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24K01818
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| Research Institution | Forest Research and Management Organization |
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Principal Investigator |
鳥山 淳平 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (00582743)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
志知 幸治 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (10353715)
渡壁 卓磨 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (10883663)
斎藤 琢 岐阜大学, 高等研究院, 准教授 (50420352)
今矢 明宏 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (60353596)
橋本 昌司 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (90414490)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | 土壌炭素 / 過去１万年 / 土層発達 / モデリング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究はわが国の山地の過去１万年の土壌炭素の吸収・排出の履歴（吸排出史）を明らかにすることを目的とする。そのため土壌炭素動態を、土層の発達と崩壊を組み込んだ形で再現する土壌炭素動態モデルを開発する。研究チームは１）モデリング班、２）広域展開班、３）流域検証班から構成される。
初年度は土壌炭素動態モデルの開発と運用のため、モデルのレビュー、シナリオの整備、および検証地点の予備調査を行った。その結果、モデリングの基本方針をたてることができた。モデリング班はレビューを行い、既往のモデルを構造が比較的シンプルで計算量の小さいツールと、より複雑で計算量の大きいツールに分類した。本研究では前者のモデルをベースとする一方で、後者のモデルでも流域スケールの検証を行うアプローチを確認した。広域展開班は過去１万年の植生変遷シナリオの構築のため、Ooi（2016）の花粉分析データセットから完新世をカバーする84地点を選定した。加えて、過去１万年の気候シナリオの整備のため、CHELSA-TraCE21kのデータセットから抽出する気候変数を研究参画者全員で議論した。その際、土壌炭素動態モデルを走らせるための気温や降水量の変数に加え、植生変遷シナリオの高度化のための最寒月・最暖月の平均気温、温量指数等の計算値の必要性を指摘した。流域検証班はプロジェクト後半におけるモデル検証のため、広島西部山系で現地踏査による予備調査を行った。その結果、2014年の豪雨災害の崩壊地の中で、広島市安佐北区周辺において０次谷を含む調査候補地の情報を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
モデリングの基本方針をたてるとともに、土壌炭素動態モデルの運用に必要な植生変遷シナリオの構築、およびモデル検証の準備を進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
モデリング班は土壌炭素動態モデルの開発を継続し、広域展開班から渡された気候シナリオに基づき、特定の地点の１万年のモデル計算を試行する。広域展開班は日本の３地点程度で、植生変遷シナリオのプロトタイプを構築する。流域検証班はモデル検証のため、熊本県の南阿蘇もしくは別の地域において予備調査を行う。
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| Causes of Carryover |
複数の研究参画者の人事異動に伴う職場変更を受け、2024年度におけるワークステーションの購入と運用計画を見直した。現在、各参画者が異動先において本研究の遂行に必要な計算機のスペックを見積もり、2025年度以降の購入を検討している。加えて、欧州を中心とする森林土壌の炭素動態に関する研究集会に参加するため、2024年度の海外出張旅費を計上したが、研究集会の開催が2025年度にずれ込んだため、次年度使用分として繰り越した。
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