Epidemiological and clinical intervention study to optimise prescribing for older people in nursing homes

2024 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 24K13484
• Research Institution: Kyoto Prefectural University of Medicine
• Principal Investigator: 綾仁 信貴 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (90777939)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 森本 剛 兵庫医科大学, 医学部, 教授 (30378640)
• Project Period (FY): 2024-04-01 – 2027-03-31
• Keywords: 薬剤適正化 / 高齢者介護施設 / 医療安全 / 薬剤性有害事象 / 薬剤関連エラー

Outline of Annual Research Achievements

本研究の初年度にあたる2024年度は、本研究実施に必要な研究計画書を含む、研究実施において必要な書類の作成、および本学倫理審査委員会への計画書の提出と承認の手続きを、本研究共同研究者の兵庫医科大学　森本剛とともに行い、実施の承認を得た。その後、高齢者に対する薬物療法の処方ガイドの作成に関連して、本邦における指針として2018年に厚生労働省により作成された「高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編・各論編））」、国際的な指針として2023年に更新されたAmerican Geriatric SocietyのBeers Criteria、および2015年に改訂されたSTOPP/SATRT Criteriaの情報を収集し、内容について学習した行った上で、各施設における処方ガイドの作成準備のための作業を開始した。また現地でのデータ収集に関して、過去の調査経験から一般的なカルテ調査では人的・時間的な負担が大きくなることを踏まえ、これらの負担を軽減しスムーズに調査を進めるための方法として、Institute for Healthcare Improvement (IHI)の開発したglobal trigger toolのコンセプトを踏まえた調査方法を開発するため、当該方法についての情報を収集し、内容について学習した。前述の学習を終えた上で、研究協力施設の職員に対する研究概要および実施方法の説明のための資料を整え、2025年03月以降に研究協力機関である介護老人保健施設3施設の担当者とのミーティングを実施した。その後ミーティングの結果を踏まえ、2025年07月01日からの、介入前のベースライン調査実施の準備を進めている。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画書の作成と倫理審査委員会での審査にやや時間を要したが、研究協力施設との話し合いは順調に進み、研究協力施設にて実施予定の現地調査は当初の予定より3か月遅れの2025年07月01日から実施可能な見込みである。

Strategy for Future Research Activity

2025年07月01日より、研究協力施設である介護老人保健施設において、2025年07月01日から12月31日までの間に入所していた全入所者を対象に、薬物療法に伴う薬剤性有害事象および薬剤関連エラーに関する情報をを前向きに調査し収集する。収集方法は調査にかかる労力や時間の削減のため、Institute for Healthcare Improvement (IHI)の開発したglobal trigger toolのコンセプトを元に、①介護施設での調査に合わせたトリガーを作成、②トリガーに該当するイベントが発生した際に施設職員が該当する患者の日付・時間帯にチェックを入れる、③後日研究者がチェックの入ったカルテのみを確認してデータを収集する、という手順で調査を進めていく。データ収集と入力および分析を並行して行い、収集完了後にその内容を踏まえて施設ごとの処方ガイドを完成させた後、施設における普及の後、2026年07月01日から同年12月31日に介入後調査を行う予定である。

Causes of Carryover

当初は2024年度から研究協力施設への訪問のための旅費や、資料作成やデータ整理のための人件費の使用を見込んでいたが、2024年度は研究計画の作成や情報収集や資料作成が主となり、また研究協力者とのミーティングについても、頻度が少なく済んだこともあって、当初予定の金額を使用することができなかった。一方で当初使用を予定していなかった物品費については、文献整理等の作業に必要となったために、追加で支出を行う必要があった。2025年度は実際にデータの収集作業等での旅費、収集したデータの入力作業等に人件費を使用する予定である。