2014 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
25245046
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University |
|---|
Principal Investigator |
原 千秋 京都大学, 経済研究所, 教授 (90314468)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木島 正明 首都大学東京, 社会(科)学研究科, 教授 (00186222)
田 園 龍谷大学, 経済学部, 准教授 (10609895)
西出 勝正 横浜国立大学, その他の研究科, 教授 (40410683)
深澤 正彰 大阪大学, 理学(系)研究科(研究院), 准教授 (70506451)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | ミクロ経済学 / 金融工学 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、取引費用が存在する金融市場での個々の投資家の行動様式を分析して、複数の異質な投資家のインターアクションが価格や取引量に及ぼす影響を評価することである。本年度は本研究課題の2年目なので、各研究分担者が自らの専門領域の研究を深化、精緻化、発展させている段階である。ミクロ経済学と金融工学の双方の分析手法の融合が必要とされるので、本研究課題の分析内容は多岐にわたるが、ここでは、今後の発展の可能性を鑑みながら、以下の2つの成果に触れることにしたい。
金融市場が完備でないとき、いわゆる無裁定取引条件では新規の金融派生商品の価格を決められないことがある。代替的な価格付けの方法がいくつか知られているが、金融工学では効用無差別（utility indifference）の原則に基づく方法がしばしば用いられる。このときに採用する効用関数にはいくつかの候補があるが、本研究の第一の結果は、いわゆる convex risk measure を使って導出する価格を、金融派生商品のリターンを（上から）支配するポートフォリオを組むのに必要な費用およびそのリターンに支配されるポートフォリオが生み出す市場価値と関連付けたことである。取引費用を伴う市場では、これらの費用と市場価値には乖離がつきものなので、このような価格付けの結果は、本研究課題にも有益である。第二は、金融派生商品を生成する投資銀行の行動様式に関する研究である。金融派生商品の生成費用と売出価格の差は、顧客にとっての取引費用である。仲介業者は仲介料収入を最大にするように金融派生商品の支払いパターンや仲介料率を決めるが、その際、仲介料率と取引量の間に存在するトレードオフ（顧客の合理的行動）を考慮した上で最適な支払いパターンと仲介料収入を特徴付けた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「研究実績の概要」欄で触れた2つの実績の他、取引費用の数学的分析手法と似た手法を用いる、曖昧さ回避的な投資家の最適ポートフォリオ問題についても、研究結果が得られた。このように、研究分担者は、各々の専門領域で、すでに幾つかの研究業績を挙げた。
また、平成26年12月にはシステミックリスクに関する一般向けシンポジウムを開催した。システミックリスクとは、デフォルト（債務不履行）の連鎖といった、金融システム固有の特性を原因とするリスクを指すが、そのようなリスクはしばしば流動性の低下として発現する。これは、例えばインターバンクローン市場などの参加者が取引費用を被ることに他ならない。それゆえ、金融の実務に携わる方々との意見交換を通じて、システミックリスクという実際的な問題から取引費用の理論的考察の発展方向の示唆を得たのは大きな収穫であった。平成27年3月には、海外から7名、国内から3名の研究者を招いて国際ワークショップを開催し、内外の第一線の研究者による最近の研究成果に触れる機会を得た。特に、システミックリスクの分析に確率論とグラフ理論を適用した研究の他、効用無差別の原則に基づく価格付けに関する研究や、株式指数を開発・運営する会社に勤務する実務家による株式のファクター分析など、本研究課題の今後の発展に資する研究が数多く報告された。この意味で、平成27年度以降の研究の発展のための素地は十分に整えられたと言って良い。それゆえ、進捗状況も良好と結論付けられる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
ミクロ経済学と金融工学の手法を融合して分析しうる取引費用の問題は多岐にわたる。来年度（平成27年度）では、各研究分担者の専門領域での問題の解法の拡張と発展に努め、再来年度（平成28年度）以降では、それらの結果を参照して、実務と政策立案に資する問題の発見と解明を進めることとしたい。
研究を進める枠組みとしては、まず、研究を推進するための研究分担者が集う研究会を定期的に開きつつも、本年度と同様に、実務家向けシンポジウムと国際ワークショップの両方をできれば毎年開催したい。また、各研究分担者は、国内外で開かれる学会に積極的に参加して、関連領域の研究の動向を把握するとともに、自らの研究を報告して、今後の発展の方向の指針を得たい。
具体的な研究課題は幾つか考えられるが、例えば以下の3つの問題に取り組む予定である。第一に、投資銀行に代表される金融仲介業者が定める仲介料率が、経済全体のリスク配分と社会厚生に及ぼす影響を解明する。第二に、ブラックとショールズのオプション価格付け公式を導出する議論に見られるように、金融派生商品の値付けに関する標準的な理論では、派生商品のリターンを複製するためには無限の取引量が必要である。ところが、取引費用が存在する市場でそのような複製取引戦略を採用すると、無限大の取引費用がかかるので、到底実行可能ではない。そこで、金融派生商品のリターンをカバーしつつも、取引費用を抑える複製取引戦略を考案して、金融仲介業務の根幹たる価格付けの理論を、取引費用を伴う環境に拡張する。第三に、担保要件などの取引費用の差異ゆえに並存しうる複数の金利を明示的に盛り込んだモデルの理論的基礎を明らかにする。
|
-
-
-
-
-
-
[Journal Article] The YUIMA Project: A Computational Framework for Simulation and Inference of Stochastic Differential Equations2014
Author(s)
A. Brouste, Msaaki Fukasawa, H. Hino, S. M. Iacus, K. Kamatani, Y. Koike, H. Masuda, R. Nomura, T. Ogihara, Y. Shimizu, M. Uchida, and N. Yoshida
-
Journal Title
Journal of Statistical Software
Volume: 57
Pages: 1-51
Peer Reviewed / Int'l Joint Research
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
